米国株の手数料はいくら？｜売買手数料と為替手数料を証券会社で比較

米国株は、約定代金に応じた売買手数料に加えて、円と米ドルの両替にも費用がかかります。1回の取引でいくら差し引かれるのか、仕組みが分かりにくい商品です。

主要ネット証券の売買手数料は、約定代金の0.495%（税込）・上限22米ドルで横並びです。差が出るのは為替手数料と、円貨決済・外貨決済の選び方です。

7社の売買手数料と為替手数料の比較表、取引額別の往復コストの早見表をまとめました。

3行要約

①主要ネット証券の米国株の売買手数料は約定代金の0.495%（税込）・上限22米ドル
②会社ごとの差が出るのは為替手数料と円貨決済・外貨決済の選び方
③売却時のみ別途SEC Fee、PayPay証券は手数料でなくスプレッド方式

米国株の取引でかかる手数料の種類

米国株（アメリカ株）の取引でかかる手数料は、売買手数料・為替手数料・SEC Feeの3つです。かかる場面と金額の決まり方が、それぞれ違います。

手数料	かかる場面	金額の決まり方
売買手数料	買付時と売却時	約定代金×料率（下限と上限あり）
為替手数料	円と米ドルを交換するとき	1米ドルあたり何銭という定額
SEC Fee	売却時のみ	約定代金×所定の率

売買手数料の仕組み

売買手数料は、証券会社に払う取引ごとの手数料です。SBI証券は「外国株式委託手数料」、マネックス証券は「国内取引手数料」と呼ぶなど、名前は会社で違います。

金額は約定代金に料率をかけて計算し、下限と上限が決まっています。主要ネット証券の料率は約定代金の0.495%（税込）、上限は22米ドル（税込）です。

約定代金がごく少ない取引では、手数料は0米ドルになります。0米ドルになる約定代金は端数処理の違いで会社ごとに異なるため、次の比較表で示します。

出典：SBI証券『外国株式委託手数料』、マネックス証券『現物手数料｜米国株取引』

為替手数料の仕組み

為替手数料は、円と米ドルを交換するときに為替レートへ上乗せされる費用です。金額は1米ドルあたり何銭という単位で決まっています。

例えば楽天証券では、日本円で米国株を買うときと売るときに、それぞれ25銭/米ドルがかかります。この為替手数料は、注文が約定したときの為替レートに含まれる形で差し引かれます。

円で買って円で受け取る取引では、為替手数料が買付時と売却時の2回かかる点に注意してください。

出典：楽天証券『手数料｜現物取引｜米国株式・海外ETF』

売却時にかかるSEC Fee

SEC Feeは、米国株を売却するときだけかかる現地の費用です。楽天証券は「米国現地証券取引所手数料」と説明しています。

マネックス証券の場合、2026年4月6日現地約定分からは約定代金1米ドルにつき0.0000206米ドルです。小数点以下第3位を切り上げ、下限は0.01米ドルです。

率は米国側の改定で変わることがあり、楽天証券は「2026年4月2日現在」と日付を付けて掲載しています。1米ドル150円の仮定で100万円分を売っても、SEC Feeは約0.14米ドルです。

出典：マネックス証券『現物手数料｜米国株取引』、楽天証券『手数料｜現物取引｜米国株式・海外ETF』

日本株の手数料との違い

日本株には、松井証券の「1日の約定代金が50万円以下なら手数料0円」のように、条件付きで0円とする会社があります。一方で米国株は、約定代金に料率をかけた手数料が取引ごとにかかります。

日本株の手数料を含めた証券会社どうしの比較は、証券会社の選び方を扱う記事で説明します。

出典：松井証券『米国株現物取引 手数料』

米国株の売買手数料の比較

主要ネット証券7社の米国株の売買手数料を比べると、料率0.495%（税込）・上限22米ドル（税込）の会社が6社です。PayPay証券は売買手数料を取らず、取引価格にスプレッドを含める方式をとっています。

ネット証券の売買手数料の比較表

現物取引の売買手数料を、各社の公式ページの値で並べました。0米ドルになる約定代金の欄は、端数処理の違いで会社ごとに数字が異なります。

証券会社	料率（税込）	下限	0米ドルになる約定代金	上限（税込）	公式サイト
マネックス証券	約定代金の0.495%	0米ドル	1.1010米ドル以下	22米ドル	公式サイト
SBI証券	約定代金の0.495%	0米ドル	2.02米ドル以下	22米ドル	公式サイト
楽天証券	約定代金の0.495%	0米ドル	2.22米ドル以下	22米ドル（4,444.45米ドル以上）	公式サイト
松井証券	約定代金の0.495%	0米ドル	2.22米ドル以下	22米ドル	公式サイト
三菱UFJ eスマート証券	約定代金の0.495%	0米ドル	端数処理の結果で適用（金額の掲載なし）	22米ドル	公式サイト
DMM株	約定金額の0.495%	0ドル	2.22ドル以下	22ドル（4,444.45ドルが上限）	公式サイト
PayPay証券	売買手数料なし（取引価格にスプレッドを含む）	－	－	－	公式サイト

PayPay証券は、米国の取引時間（日本時間23時30分〜6時、夏時間は22時30分〜5時）なら基準価格の0.5%を取引価格に含めます。それ以外の時間帯は0.7%です。

別途の手数料はかからないものの、取引する時間帯でコストが変わる点が他の6社と違います。

1社ずつの手数料の全体像は、各社の手数料の記事で国内株や投資信託まで含めて説明します。

出典：マネックス証券『現物手数料｜米国株取引』、SBI証券『外国株式委託手数料』、PayPay証券『手数料』

上限22米ドルに達する約定代金

料率0.495%で手数料が22米ドルに届くのは、約定代金が約4,444米ドルのときです。楽天証券とDMM株は、4,444.45米ドル以上で上限の22米ドルになると示しています。

上限を超えた分には手数料がかからないため、約定代金に対する実質の料率は下がります。1米ドル150円を仮定した計算は次のとおりです。

約定代金	円換算（1米ドル150円の仮定）	売買手数料（税込）	実質の料率
1,000米ドル	15万円	4.95米ドル	0.495%
4,444.45米ドル	約66.7万円	22米ドル	約0.495%
10,000米ドル	150万円	22米ドル	0.22%

三菱UFJ eスマート証券も、1,000米ドルの例で4.95米ドル、10,000米ドルの例で上限の22米ドルを示しています。為替レートは仮定の値で、実際の円換算額は取引時のレートで変わります。

出典：楽天証券『手数料｜現物取引｜米国株式・海外ETF』、三菱UFJ eスマート証券『米国株式 手数料』、DMM 株『手数料』

米国株信用の売買手数料の比較

米国株の信用取引は、現物取引より料率が低く設定されています。SBI証券・楽天証券・松井証券・DMM株のゲストコースは、約定代金の0.33%（税込）・上限16.5米ドル（税込）です。

証券会社	料率（税込）	下限	上限（税込）
SBI証券	約定代金の0.33%	0米ドル	16.5米ドル
楽天証券	約定代金の0.33%	0米ドル	16.5米ドル
松井証券	約定代金の0.33%	0米ドル	16.5米ドル
DMM株（ゲストコース）	約定金額の0.33%	0ドル	16.5ドル
DMM株（メンバーコース）	約定金額の0.165%	0ドル	8.25ドル

信用取引は差し入れた保証金を上回る金額を取引できるため、大きな損失が発生する可能性があります。金利などの売買手数料以外の費用もかかるので、仕組みとリスクは信用取引の記事で確認してください。

出典：SBI証券『外国株式委託手数料』、楽天証券『手数料｜現物取引｜米国株式・海外ETF』、松井証券『米国株信用取引 手数料』

米国株の為替手数料の比較

売買手数料が横並びなのに対し、為替手数料は会社と両替の方法によって1米ドルあたり0銭から35銭まで差があります。円で売買する円貨決済と、口座内で円と米ドルを交換する両替とで、体系を分けている会社もあります。

為替手数料の比較表

1米ドルあたりの為替手数料を、円貨決済で売買するときと、円と米ドルを両替するときに分けて並べました。円貨決済の欄は買付時と売却時の両方を示しています。

証券会社	円貨決済の買付時	円貨決済の売却時	円と米ドルの両替	公式サイト
マネックス証券	0銭	25銭	リアルタイム為替：買付時0銭・売却時25銭	公式サイト
SBI証券	25銭	25銭	リアルタイム為替：0円（インターネットコース。プランCを除く）	公式サイト
楽天証券	25銭	25銭	リアルタイム為替：0銭	公式サイト
松井証券	25銭	25銭	両替のスプレッド：購入時・売却時とも無料	公式サイト
三菱UFJ eスマート証券	20銭	20銭	－（米国株の為替取引ページに金額の掲載なし）	公式サイト
DMM株	25銭	25銭	為替取引：25銭（片道）	公式サイト
PayPay証券	35銭	35銭	－	公式サイト

マネックス証券は、円で買う（売る）ときの為替手数料について、次回の見直しを2026年12月に予定しています。見直しの結果、有料になる場合もあるとしています。

0銭・0円の会社でも、買いレートと売りレートの差は残ります。SBI証券は、アスク（買い値）とビッド（売り値）の価格差は無料化の対象ではないと明記しています。

出典：マネックス証券『現物手数料｜米国株取引』、SBI証券『為替取引のご注意事項』、松井証券『米国株現物取引 手数料』

定時為替とリアルタイム為替の違い

両替には、決まった時刻のレートで交換する定時為替と、取引時間中のその時点のレートで交換するリアルタイム為替があります。楽天証券のリアルタイム為替は、約定した時点の最新レートで交換され、手数料は0銭です。

楽天証券の定時為替は、営業日の10時頃と14時頃に決まるレートに、通貨ごとの為替手数料を含めて約定します。同じ米ドルでも、どちらで両替するかで手数料の体系が変わります。

マネックス証券では、米国株を「円で買う（売る）」と1日1回（国内営業日の10時）の為替取引、「米ドルで買う（売る）」とリアルタイム為替が適用されます。

出典：楽天証券『外国為替 取引ルール』、マネックス証券『現物手数料｜米国株取引』

為替手数料が無料になる条件

公式が為替手数料を無料・0銭としているのは、円と米ドルを両替する場面が中心です。松井証券は両替のスプレッドが購入時・売却時とも無料ですが、取引通貨「円」で売買すると25銭/米ドルがかかります。

SBI証券の0円と楽天証券の0銭も、対象はリアルタイム為替です。SBI証券の0円はインターネットコース（プランCを除く）の利用者が対象です。

証券会社と組み合わせて使う銀行どうしの違いは、SBI新生銀行と住信SBIネット銀行を比べた記事で説明しています。

出典：松井証券『米国株現物取引 手数料』、SBI証券『為替取引のご注意事項』、楽天証券『外国為替 取引ルール』

取引額別の米国株の往復コスト早見表

売買手数料・為替手数料・SEC Feeを足すと、1回の往復（買って同じ金額で売る）でかかる費用が分かります。ここでは円貨決済で売買した場合の合計を、取引額4段階で計算しました。

買って売る往復の総コスト

計算の前提は1米ドル150円（仮定）で、株価と為替は買付時から動かないものとします。計算式は「売買手数料×2回＋為替手数料×2回＋SEC Fee」で、各項目の円未満を四捨五入して足した概算です。

項目	1万円	10万円	50万円	100万円
米ドル換算	約66.67米ドル	約666.67米ドル	約3,333.33米ドル	約6,666.67米ドル
売買手数料（往復・0.495%）	99円	990円	4,950円	6,600円（上限22米ドル×2回）
SEC Fee（売却時）	約2円	約3円	約11円	約21円

上の共通部分に、各社の円貨決済の為替手数料（往復）を足した合計が次の表です。為替手数料の差がそのまま合計の差になります。

証券会社（円貨決済の為替手数料）	1万円	10万円	50万円	100万円
マネックス証券（0銭＋25銭）	118円	1,160円	5,794円	8,288円
三菱UFJ eスマート証券（20銭＋20銭）	128円	1,260円	6,294円	9,288円
SBI証券・楽天証券・松井証券・DMM株（25銭＋25銭）	134円	1,326円	6,628円	9,954円
PayPay証券（スプレッド0.5%×2回＋35銭×2回）	147円	1,467円	7,333円	14,667円

PayPay証券は売買手数料とSEC Feeの代わりに、米国の取引時間内のスプレッド0.5%で計算しています。時間外の0.7%で取引すると、合計はこの表より大きくなります。

出典：マネックス証券『現物手数料｜米国株取引』、PayPay証券『手数料』

早見表の前提と読み方

早見表は円貨決済で買って円貨決済で売る場合の数字です。外貨決済を使う場合や、為替レート・株価が動いた場合の損益は含みません。

10万円の取引では、為替手数料が合計の約4分の1を占めます。100万円になると売買手数料が上限の22米ドルで止まるため、為替手数料の割合は約3分の1まで上がります。

表の値は2026年10月15日時点の各社の公式ページの手数料をもとにしています。どの会社が向いているかは、取引額と決済方法の組み合わせで変わる点を押さえておきましょう。

円貨決済と外貨決済のコストの違い

米国株の代金の払い方には、円で払う円貨決済と、米ドルで払う外貨決済があります。2つの違いは、為替手数料がかかる回数に表れます。

円貨決済の仕組みと為替手数料

円貨決済は、日本円の買付余力の範囲で注文でき、取引のたびに自動で両替されます。SBI証券では、現地約定日の翌国内営業日に決まる為替レートで受渡金額（円貨）が確定します。

SBI証券は、この為替レートに為替スプレッドが含まれると明記しています。SBI証券が公表する米ドルの為替スプレッドは0.25円（2025年7月8日現在）で、為替手数料の比較表の25銭はこの値です。

円貨決済を選ぶと、買うときと売るときの両方で為替手数料がかかります。DMM株も、円貨決済は取引の都度両替が自動的に行われ、為替コストが生じると説明しています。

出典：SBI証券『外国株式取引の受渡代金の決済方法について』、『当社為替スプレッド』、DMM 株『米国株式現物取引』

外貨決済の仕組みと為替手数料

外貨決済は、先に円を米ドルへ両替しておき、米ドルのまま売買する方法です。DMM株では、外貨決済を選ぶとその取引には為替コストが生じません。

DMM株の場合、外貨決済で受け取った売却代金や配当金は、米ドルのまま口座に預り金として残ります。その米ドルで次の米国株を外貨決済で買えるため、円に戻すまで両替は発生しません。

ただし、最初に円を米ドルへ替える両替には、各社の為替手数料がかかります。SBI証券の外貨決済でも、事前に別途為替取引を行って米ドルの預り金を用意する必要があります。

出典：DMM 株『米国株式現物取引』、SBI証券『外国株式取引の受渡代金の決済方法について』

決済方法の比較表

円貨決済と外貨決済の違いを、両替のタイミングと為替手数料のかかる回数で整理しました。米ドルを口座に置いておくかどうかが分かれ目です。

項目	円貨決済	外貨決済
注文に使う資金	日本円の買付余力	米ドルの預り金
両替のタイミング	売買のたびに自動で両替	事前に自分で為替取引を行う
為替手数料がかかる回数	買付時と売却時の毎回	円と米ドルを交換したときだけ
売却代金の扱い	円で受け取る	米ドルのまま次の買付に使える
向いている使い方	1回ごとに円で売買を完結させたい場合	米ドルを置いて売買を繰り返す場合

両替のスプレッドが無料の会社やリアルタイム為替が0銭の会社では、両替してから外貨決済を使うと為替手数料を抑えられます。どちらが有利かは、売買の頻度と米ドルを置いておく期間で変わるでしょう。

米国株の手数料が高いと言われる理由

米国株の手数料が高いと言われる主な理由は、料率で決まる売買手数料と、往復でかかる為替手数料の2点です。少額の売買を繰り返すほど、費用の割合が目立ちます。

少額取引で起きる手数料負け

手数料負けは、値上がり益より手数料などの費用が大きくなり、手元に残る金額が減る状態を指します。早見表の10万円の例では、円貨決済の往復で約1,160円〜1,467円がかかります。

この場合、株価が約1.2%〜1.5%上がって、ようやく費用を取り戻せる計算です。1万円の取引でも約118円〜147円かかり、取引額に対する割合はほとんど変わりません。

売買手数料が料率で決まるため、取引額を小さくしても費用の割合は変わりません。短期の売買を繰り返すと、そのたびに往復の費用が積み重なります。

0米ドルになる取引の小ささ

米国株にも手数料が0米ドルになる取引はありますが、対象は約定代金が1.1010〜2.22米ドル以下の取引です。1米ドル150円の仮定では、約165円〜333円以下の取引に限られます。

日本株のように一定の金額まで0円になる仕組みではないため、ほとんどの取引で料率どおりの手数料がかかります。日本株の0円と比べると、米国株の手数料は高く見えやすいでしょう。

円貨決済で2回かかる為替コスト

円で買って円で受け取る取引では、両替が買付時と売却時の2回発生します。25銭＋25銭の会社なら、往復で1米ドルあたり50銭です。

1米ドル150円の仮定では、50銭は取引額の約0.33%にあたります。外貨決済を使えば、円に戻すまでの両替の回数を減らせます。

米国株の手数料を抑える方法

米国株の手数料は、公式の料金体系の中で抑える余地があります。無料になる条件の活用、約定代金のまとめ方、外貨決済の順に説明します。

売買手数料0米ドルの対象取引

米国株の手数料が無料になるのは、公式が売買手数料を無料としている次の場面です。0米ドルになる約定代金以下の取引、各社が指定する一部のETFの買付、NISA口座での取引が当てはまります。

楽天証券は指定の米国ETFの買付手数料を無料、SBI証券は対象の米国ETFの買付手数料を実質無料としています。マネックス証券の対象の米国ETFは23銘柄（2026年9月15日現在）です。

NISA口座の米国株の取引手数料を無料とする会社もあり、松井証券・三菱UFJ eスマート証券・DMM株はその例です。NISA口座の対象商品や枠の使い方は、NISA口座の選び方を扱う記事で比べています。

出典：楽天証券『手数料｜現物取引｜米国株式・海外ETF』、マネックス証券『現物手数料｜米国株取引』、三菱UFJ eスマート証券『手数料』

1回の約定代金をまとめる

売買手数料には上限22米ドルがあるため、約4,444米ドルを超える注文では実質の料率が下がります。同じ10,000米ドルを買う場合でも、1回なら22米ドル、1,000米ドルずつ10回なら4.95米ドル×10回で49.5米ドルです。

これは手数料の計算上の差です。まとめて買うか分けて買うかは、価格変動のリスクも含めて判断する必要があります。

外貨決済で両替回数を減らす

売却代金や配当金を米ドルのまま次の買付に回せば、円に戻す両替と、再び米ドルに替える両替を省けます。両替の手数料は会社ごとに違い、松井証券は両替のスプレッドが無料、楽天証券・SBI証券はリアルタイム為替が0銭・0円です。

各社の両替の手数料は、為替手数料の比較表の「円と米ドルの両替」の欄で確認できます。

米国株の手数料に関するよくある質問

米国株を売った時の手数料はいくら？

売却時は、売買手数料に加えてSEC Feeがかかります。売買手数料は約定代金の0.495%（税込）・上限22米ドルの会社が中心です。

円で受け取る円貨決済の場合は、円に戻す為替手数料もかかります。SEC Feeの率は、売却時にかかるSEC Feeの項目で説明しています。

米国株の手数料が安い証券会社は？

売買手数料は主要ネット証券の多くで同じ水準のため、差は為替手数料と決済方法で生まれます。取引額ごとの合計は、往復コストの早見表で比べられます。

SBI証券の米国株の手数料はいくら？

SBI証券の米国株の現物取引は、約定代金の0.495%（税込）で、上限は22米ドル（税込）です。国内株などを含めたSBI証券の手数料の全体像は、SBI証券の手数料の記事で扱います。

米国株の手数料は円と米ドルのどちらで払う？

外貨決済なら売買手数料は米ドルで差し引かれ、円貨決済なら米ドル建ての手数料を円に換算した金額を払います。三菱UFJ eスマート証券は、国内約定日の適用為替レートで円換算すると説明しています。

DMM株の円貨決済も、外貨決済と同じ取引手数料に適用為替レートをかけて円に換算します。買付時はTTS、売却時はTTBが適用されます。

出典：三菱UFJ eスマート証券『米国株式 手数料』、DMM 株『手数料』

米国ETFの売買手数料は米国株と同じ？

楽天証券では、米国ETFとADRの委託手数料は米国株式と同じです。約定代金の0.495%（税込）・上限22米ドルが適用され、楽天証券が指定する米国ETFは買付手数料が無料になります。

出典：楽天証券『手数料｜現物取引｜米国株式・海外ETF』

米国株の信用取引でもSEC Feeはかかる？

かかります。楽天証券の米国株式信用取引では、新規売建と売返済のときに、取引手数料とは別にSEC Feeがかかります。現物取引と同じく、売る取引に対してかかる費用です。

出典：楽天証券『手数料｜現物取引｜米国株式・海外ETF』

NISA口座なら米国株の手数料は無料？

NISA口座の米国株の取引手数料を無料とする会社があります。例えば松井証券・三菱UFJ eスマート証券・DMM株が無料としていますが、為替手数料は売買手数料とは別の費用です。

出典：三菱UFJ eスマート証券『手数料』、DMM 株『手数料』、松井証券『米国株現物取引 手数料』

まとめ

米国株の売買手数料は、主要ネット証券の多くが約定代金の0.495%（税込）・上限22米ドルで横並びです。会社ごとの差は、為替手数料と円貨決済・外貨決済の選び方で生まれます。

円貨決済で往復すると、25銭＋25銭の会社では10万円あたり約1,326円かかる計算です（1米ドル150円の仮定）。米ドルを口座に置いて売買を繰り返すなら、両替の手数料が低い会社と外貨決済の組み合わせで費用を減らせます。

証券会社の選び方全体は、証券会社のおすすめを扱う記事を参考にしてください。