SBI証券の手数料は無料?|0円になる条件と手数料プランの違い

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SBI証券は「手数料0円」と案内していますが、0円になるのは国内株の売買手数料で、条件を満たした場合に限られます。米国株や信用取引の金利のように、0円の対象に入らない費用もあります。

国内株は、インターネットコースで取扱書面をすべて電子交付にすると、現物・信用とも売買手数料が0円です。条件を満たさない場合は、スタンダードプランかアクティブプランの料金がかかります。

0円の条件と設定方法、2つのプランの料金表、米国株・投資信託・入出金の手数料をまとめました。

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3行要約

①国内株は電子交付などの条件を満たすと現物・信用の売買手数料0円(ゼロ革命)
②条件未達時は1注文ごとのスタンダードプランか1日定額のアクティブプランの料金
③米国株は約定代金の0.495%・上限22米ドル(税込)、信用の金利や為替スプレッドは別途

SBI証券の手数料一覧

SBI証券の手数料は、国内株なら条件付きで無料です。インターネットコースのインターネット取引で、取扱書面の交付方法をすべて電子交付にすると、国内株の現物取引・信用取引の売買手数料が約定代金にかかわらず0円になります。

この仕組みをSBI証券は「ゼロ革命」と呼んでいます。一方で、米国株の売買手数料や信用取引の金利、為替スプレッドはゼロ革命の対象に入りません。

商品別の手数料早見表

インターネットコースで取引した場合の手数料です。0円になる条件は商品ごとに違います。

商品手数料(税込)0円になる条件
国内株(現物)ゼロ革命の対象外ならスタンダードプランかアクティブプランの料金インターネットコースのインターネット取引で、取扱書面をすべて電子交付
国内株(信用)同上(金利・貸株料は別途)同上。売買手数料だけが0円
S株(単元未満株)買付・売却とも0円インターネット取引なら条件に関わらず0円
PTS取引ゼロ革命の対象外なら1注文ごとのPTS手数料ゼロ革命の対象であること
IPO・PO、立会外分売買付時の手数料0円買付時のみ
米国株(現物)約定代金の0.495%(上限22米ドル)NISA口座での取引(特定・一般口座は約定代金2.02米ドル以下のみ0米ドル)
為替(円⇔米ドル)リアルタイム為替取引は0円インターネットコース(プランC除く)のリアルタイム為替取引
投資信託申込手数料は原則0円インターネットコース(プランC除く)
入金銀行振込入金の振込手数料だけ利用者負担即時入金・リアルタイム入金などを使う
出金0円なし
国内株式の移管入庫0円なし
NISA国内株・米国株・海外ETF・投資信託の取引手数料0円NISA口座での取引(国内株の信用取引は対象外)

NISA口座で買える商品や非課税枠の使い方は、SBI証券のNISAの記事で説明しています。

出典:SBI証券『手数料』、『ゼロ革命』

口座の維持にかかる費用

口座開設料と口座管理料は無料です。口座を持っているだけで費用がかかることはありません。ただし、信用取引口座では金利や貸株料などの諸費用が取引に応じて発生します。

口座開設の手順や開設までの日数、開催中の特典は、SBI証券の口座開設を扱う記事にまとめます。

出典:SBI証券『手数料』

国内株の手数料が0円になる条件

国内株の売買手数料が0円になるのは、ゼロ革命の対象になった利用者です。ゼロ革命は2023年9月30日の発注分から始まった仕組みで、手数料プランがスタンダードプランでもアクティブプランでも0円になります。

ゼロ革命の適用条件

ゼロ革命の対象になる条件は次の2つです。2つとも満たしたときに、国内株の現物取引と信用取引の売買手数料が0円になります。

  1. インターネットコース、またはインターネットコース(プランC)でインターネット取引をする
  2. 電子交付サービスで、取扱書面の交付方法をすべて電子交付にする

電子交付にする書面は、円貨建の取引・米株信用取引の各種報告書、特定口座年間取引報告書、米株信用を除く外貨建取引の各種報告書の3つです。外国株式口座を開いていない場合は、前の2つの交付状況で判定します。

一般口座を使っていて年間取引報告書が発行されない人も、年間取引報告書の交付方法を電子交付に変える必要があります。対象には国内上場のETF・ETN・REIT・インフラファンドも含まれます。

出典:SBI証券『ゼロ革命(国内株式手数料無料)の対象になる条件を教えてください』、『国内株式売買手数料”ゼロ革命”のご案内』

電子交付の設定手順

電子交付への切り替えは、PCメインサイトにログインして行います。メールアドレスを登録していないと電子交付サービスを使えないため、先に登録を済ませておきましょう。

  1. PCメインサイトにログインし、「口座管理」から「取引報告書等(電子交付)」を開く
  2. 「交付方法の確認・変更」の項目にある「変更」ボタンを押して申し込む
  3. 「指定交付方法」の表示がすべて「電子交付」になったことを確認する

申し込むと「指定交付方法」の表示はすぐに「電子交付」へ変わります。ただし、郵送から電子交付に切り替えた後は、原則として郵送へ戻せません。

ゼロ革命の対象かどうかは、毎営業日21時時点の状態で判定されます。対象になった場合は、システム処理が終わる毎営業日23時以降から手数料0円で取引できます。

適用状況はPCメインサイトの「My設定」から「お取引関連・口座情報」を開き、「国内株式手数料 無料/有料」の画面で確認できます。「無料」と出ていれば対象です。

出典:SBI証券『国内株式売買手数料”ゼロ革命”のご案内』

0円の対象になる取引・ならない取引

ゼロ革命の対象でも、すべての国内株の取引が0円になるわけではありません。電話での注文と日計り信用の強制決済には手数料がかかります。

取引ゼロ革命の対象者対象外の利用者
現物取引(インターネット)0円プランごとの料金
信用取引(インターネット)0円(金利・貸株料は別途)プランごとの料金
S株(単元未満株)0円0円
PTS取引0円1注文ごとのPTS手数料
電話での注文コールセンター手数料(有料)コールセンター手数料(有料)
日計り信用の強制返済コールセンター手数料(有料)コールセンター手数料(有料)

ゼロ革命の対象外の場合、PTS取引は1注文の約定代金で手数料が決まります。デイタイムセッションの現物取引なら、5万円までで51円(税込)です。

出典:SBI証券『PTS取引(昼・夜)』、『国内株式委託手数料』

手数料が無料にならない原因

手数料が引かれているように見える場合、まず注文時の仮拘束を疑ってください。注文の時点で手数料を含めた金額を買付余力から仮拘束し、約定の翌朝未明に再計算して戻す仕組みです。

仮拘束以外では、取扱書面の一部が電子交付になっていない場合と、ダイレクト・IFA・対面コースを選んでいる場合が対象外です。電話注文(立会外クロス取引を含む)と日計り信用の強制決済は、上の表のとおり有料です。

正確な明細は、約定日の翌日以降に約定履歴や取引報告書で確認できます。

出典:SBI証券『国内株式の手数料は無料のはずですが、なぜ手数料が引かれているのか教えてください』、『ゼロ革命』

国内株式の手数料プランの違い

国内株式の手数料プランは、スタンダードプランとアクティブプランの2種類です。スタンダードプランは1注文ごと、アクティブプランは1日の約定代金合計で手数料が決まります。

スタンダードプランの料金表

ゼロ革命の対象外の利用者に使われる料金表です。現物取引は1注文5万円までなら55円(税込)で、3,000万円を超えると1,070円(税込)になります。

1注文の約定代金現物取引(税込)
5万円まで55円
10万円まで99円
20万円まで115円
50万円まで275円
100万円まで535円
150万円まで640円
3,000万円まで1,013円
3,000万円超1,070円
1注文の約定代金信用取引(税込)
10万円まで99円
20万円まで148円
50万円まで198円
50万円超385円

約定しなかった注文に手数料はかかりません。1つの注文が複数に分かれて約定した場合も、1注文1約定として計算します。PTS取引とS株はこの料金表の対象外です。

アクティブプランの料金表

1日の約定代金合計が100万円までなら、何回取引しても0円です。

1日の約定代金合計現物取引(税込)信用取引(税込)
100万円まで0円0円
200万円まで1,238円880円
300万円まで1,691円1,320円
300万円超100万円ごとに295円加算100万円ごとに440円加算

現物取引、制度信用取引、一般信用取引は、約定代金合計と手数料をそれぞれ別に計算します。たとえば現物で80万円、制度信用で80万円を取引した日は、どちらも100万円以内として扱われます。

取引時間中は、本来より1段階上の手数料を暫定的に拘束します。翌朝未明に本来の手数料へ再計算され、差額は買付余力に戻ります。

出典:SBI証券『手数料』、『信用取引の手数料は現物取引と同じですか?』

スタンダードとアクティブの選び方

ゼロ革命の対象者なら、国内株の売買手数料はどちらのプランでも0円です。プランで差が出るのは、ゼロ革命の対象外の利用者に限られます。

対象外の場合、1日の合計が100万円までならアクティブプランは0円で、スタンダードプランは0円になりません。

反対に、1日に1回だけ150万円の現物取引をすると、スタンダードプランは640円、アクティブプランは1,238円です。1回の金額が大きく回数が少ない日は、スタンダードプランのほうが安くなります。

公式は、スタンダードプランを取引の頻度が少ない人向け、アクティブプランを1日の取引量が多い人向けと説明しています。1回の金額と1日の回数を、次の早見表で比べてください。

手数料プランの変更方法と反映時期

手数料プランの変更は、ログイン後の画面から1日に1回できます。平日22時29分までに手続きすると、翌日0時から新しいプランが適用されます。

  1. ログイン後、「口座管理」から「お客さま情報 設定・変更」を開く
  2. 「お取引関連・口座情報」の「国内株式手数料プラン」で「変更」を押す
  3. 「国内株式手数料プラン変更」画面で手続きする

土曜日と日曜日に手続きした場合は、火曜日から適用されます。祝日に手続きした場合は、翌営業日の翌日0時からの適用です。

変更が適用される前に出した未約定の注文には、変更前のプランが適用されます。新しいプランにしたい場合は、注文をいったん取り消して、変更完了後に出し直してください。

出典:SBI証券『国内株式委託手数料』

取引額別の手数料早見表

ゼロ革命の対象外の利用者が、国内株の現物取引をした場合の手数料を計算しました。ゼロ革命の対象者はどの金額でも0円です。

1回の取引額ごとの手数料

1日に1回だけ取引した場合の金額です。1日100万円まではアクティブプランが0円で、200万円以上になるとスタンダードプランのほうが安くなります。

約定代金スタンダードプラン(税込)アクティブプラン(税込)
5万円55円0円
10万円99円0円
30万円275円0円
50万円275円0円
100万円535円0円
200万円1,013円1,238円
300万円1,013円1,691円

スタンダードプランは、150万円を超えると3,000万円までの1注文が一律1,013円(税込)です。そのため200万円と300万円の手数料は同じになります。

1日に複数回取引した場合の手数料

スタンダードプランは回数分の手数料がかかり、アクティブプランは1日の合計額で決まります。

  1. 30万円の取引を1日に3回した場合、スタンダードプランは275円×3回で825円です
  2. 同じ取引をアクティブプランでした場合、1日の合計は90万円なので0円です
  3. 50万円の取引を3回にすると、スタンダードプランは825円、アクティブプランは合計150万円で1,238円です

出典:SBI証券『手数料』

信用取引の手数料と金利

信用取引で0円になるのは売買手数料だけです。金利・貸株料などの諸費用は、ゼロ革命の対象者でもかかります。信用取引の仕組みやリスクは、信用取引を扱う記事で説明します。

信用取引の売買手数料

ゼロ革命の対象者は、インターネット取引なら信用取引の売買手数料も0円です。対象外の利用者には、プランごとの料金がかかります。

スタンダードプランでは、ゼロ革命の対象外でも、国内上場のETF・ETN・REIT等の信用取引手数料と日計り信用取引の手数料が無料です。日計り信用で当日の大引けまでに決済しなかった建玉は、翌営業日に強制返済され、コールセンター手数料がかかります。

出典:SBI証券『手数料』、『国内株式売買手数料”ゼロ革命”のご案内』

買い方金利・貸株料

信用取引で株を買うと買い方金利が、株を借りて売ると貸株料がかかります。制度信用取引の買い方金利は年率2.80%です。

区分買い方金利(年率)貸株料(年率)
制度信用取引2.80%1.10%
一般信用取引(無期限)2.80%1.10%
一般信用取引(短期)取扱いなし(売建のみ)3.90%
一般信用取引(日計り)0.00%(期日超過は1.80%)0.00%(期日超過は1.80%)

売り方金利はいずれの区分も0.00%です。制度信用取引の売建では、証券金融会社が発表する品貸料(逆日歩)を支払う場合があります。

ここでいう貸株料は、信用取引で売るときのコストです。保有株を貸して金利を受け取る貸株サービスとは別のものなので、混同しないようにしてください。

信用取引は、差し入れた保証金を上回る損失が生じるおそれがあります。取引を始める前に、公式の注意事項も確認してください。

出典:SBI証券『買い方金利・売り方金利・貸株料率・HYPER料』、『ゼロ革命』

S株の手数料

S株は、SBI証券で単元未満株を売買するサービスです。インターネット取引なら買付・売却とも手数料は0円で、ゼロ革命の条件を満たしているかどうかは関係ありません。

一方、電話で注文すると約定代金×6.6%(税込)、下限2,200円(税込)の手数料がかかります。単元未満株の仕組みやほかの証券会社との違いは、単元未満株を扱う記事で説明します。

出典:SBI証券『国内株式委託手数料』、『手数料』

米国株の手数料と為替コスト

米国株の売買手数料と為替コストは、ゼロ革命の対象外です。ここでは特定口座・一般口座で取引した場合の費用をまとめます。

米国株の売買手数料

米国株の現物取引は、約定代金の0.495%(税込)です。手数料の下限は0米ドル、上限は22米ドル(税込)に決まっています。

取引手数料(税込)下限・上限
米国株式(現物)約定代金の0.495%下限0米ドル・上限22米ドル
米国株式(信用)約定代金の0.33%下限0米ドル・上限16.5米ドル

端数処理の関係で、現物取引の手数料が0米ドルになるのは約定代金が2.02米ドル以下の取引です。信用取引では3.03米ドル以下が0米ドルになります。

上限の22米ドルに届くのは、約定代金が約4,444米ドルのときです(22÷0.495%で計算)。これより大きい取引でも、手数料が22米ドルを超えることはありません。

SBI証券が選んだ米国ETFの「SBI ETFセレクション」は、買付手数料が無料です。中国株や韓国株など、ほかの国の株式は国ごとに別の手数料が決まっています。

出典:SBI証券『外国株式委託手数料』、『手数料』

米ドルへの両替にかかる為替コスト

円と米ドルを即時で両替するリアルタイム為替取引は、インターネットコース(プランC除く)なら為替手数料が0銭です。ただし、提示レートには買値と売値の差があるため、買うレートと売るレートは同じになりません。

リアルタイム為替取引以外の為替取引には、SBI証券の為替スプレッドがかかります。米ドルは1ドルあたり0.25円です。

円のまま米国株を売買する円貨決済では、円から米ドルに替えるときの為替スプレッドを負担します。NISAで売買手数料が0円になる取引でも、このコストは無料の対象外です。

出典:SBI証券『当社為替スプレッド』、『ゼロ革命』

少額取引で手数料負けしやすい約定代金

上限の22米ドルに届くまでは、約定代金に対する手数料の割合が一定です。上限を超えると、割合は下がっていきます。

約定代金売買手数料(税込)約定代金に対する割合
100米ドル0.495米ドル0.495%
1,000米ドル4.95米ドル0.495%
約4,444米ドル22米ドル0.495%
10,000米ドル22米ドル0.22%

買って売る往復では、買付と売却のそれぞれに手数料がかかります。100米ドルで買って同じ額で売ると、手数料の合計は約0.99米ドルで、約定代金の約0.99%にあたります。

ほかの証券会社の米国株の手数料との比較は、米国株の手数料を扱う記事にまとめます。

出典:SBI証券『外国株式委託手数料』

投資信託の手数料

投資信託は、NISAでもそれ以外の口座でも売買手数料が原則0円です。保有中の信託報酬など、商品ごとのコストは別にかかります。

購入時手数料

0円の対象はインターネットコースです。インターネットコース(プランC)を選んでいる場合は、買付手数料がかかります。

クレジットカードで投資信託を積み立てる方法とポイントの付与率は、手数料とは別の論点のため、この記事では扱いません。詳しくはSBI証券のクレカ積立の記事をご覧ください。

信託報酬と信託財産留保額

信託報酬は、投資信託を保有している間にかかる費用です。SBI証券の取扱商品では、純資産総額に対して年率3.41%(税込)程度が上限です。

信託財産留保額は、商品によって買付時や換金時にかかる費用です。上限は、買付時が基準価額の0.6%、換金時が基準価額の3.5%です。

どちらも銘柄ごとに料率が違うため、買う前に商品概要や目論見書で確認してください。運用成績に応じた成功報酬などを間接的に負担する商品もあります。

出典:SBI証券『手数料』

入金・出金の手数料

SBI証券の口座への入金と口座からの出金は、銀行振込入金を除いて手数料無料です。ここではSBI証券側の手数料だけを扱います。

入金の手数料

日本円の入金方法ごとの手数料です。利用者が負担するのは銀行振込入金の振込手数料だけです。

入金方法手数料
即時入金無料
リアルタイム入金無料
ゆうちょ銀行振替入金無料
銀行引落サービス無料
銀行振込入金振込手数料は利用者負担

ドコモSMTBネット銀行のSBIハイブリッド預金を使って資金を動かす方法は、別の記事で説明します。

出金の手数料

登録した銀行口座への出金は、通常の出金もリアルタイム出金も手数料無料です。外貨の入金・出金サービスも無料で、使える金融機関はドコモSMTBネット銀行とSBI新生銀行です。

銀行側でかかる振込手数料やATM手数料は、住信SBIネット銀行の手数料の記事で確認できます。

出典:SBI証券『入金・出金する際の手数料を教えてください』

他社からの移管手数料

ほかの証券会社からSBI証券へ株式や投資信託を移す移管では、SBI証券側の入庫手数料は無料です。国内株式・投資信託・外国株式・その他有価証券のいずれも入庫は無料です。

移管元の証券会社でかかる出庫手数料は、各社の規定によります。SBI証券から出庫する場合は、同一名義間の国内株式なら無料、投資信託は1銘柄につき3,300円(税込)です。

移管にかかる費用を負担する特典の有無は、口座開設の記事でまとめます。

出典:SBI証券『手数料』

主要ネット証券との手数料比較

国内株の現物取引の手数料を、主要なネット証券6社で比べました。手数料が0円になる条件は会社ごとに違うため、条件と、条件を外れたときの料金をあわせて確認してください。

国内株の手数料比較

特定口座・一般口座でインターネット経由で取引した場合の比較です。SBI証券は電子交付の設定、楽天証券はゼロコースの設定が0円の条件になります。

証券会社0円になる条件条件を外れたときの料金(税込)公式サイト
SBI証券インターネットコースのインターネット取引で、取扱書面をすべて電子交付スタンダードプランは1注文5万円まで55円から、アクティブプランは1日100万円まで0円公式サイト
楽天証券ゼロコースを設定(SOR〈Rクロスを含む〉の利用同意が必須)超割コース・いちにち定額コースなど、選んだコースの料金公式サイト
マネックス証券単元株は0円の条件なし(ワン株の買付は0円)取引毎手数料コースは5万円以下55円から、一日定額手数料コースは100万円以下550円公式サイト
松井証券1日の約定代金合計が50万円まで、または25歳以下50万円超は100万円まで1,100円、以降100万円ごとに1,100円加算公式サイト
三菱UFJ eスマート証券SOR注文を選ぶ(名証・福証・札証の上場株式は対象外)SOR注文以外は5万円以下55円から、100万円超は約定金額×0.099%+99円(上限4,059円)公式サイト
GMOクリック証券約定代金にかかわらず0円コールセンター取引手数料などは無料にならない公式サイト

SBI証券・楽天証券・三菱UFJ eスマート証券・GMOクリック証券は、条件を満たせば金額に関係なく0円です。松井証券は1日の合計額で0円の範囲が決まり、マネックス証券は単元株の取引で手数料コースの料金がかかります。

出典:マネックス証券『手数料』、三菱UFJ eスマート証券『国内現物株式 手数料』、松井証券『現物取引 手数料』

米国株と2社比較の詳細

米国株の手数料と為替コストを各社で比べた結果は、米国株の手数料を扱う記事にまとめます。SBI証券と楽天証券の2社に絞った比較は、2社比較の記事で説明します。

SBI証券の手数料のよくある質問

売却時・電話注文・NISA・IPOの手数料の疑問に答えます。

売るときにも手数料はかかる?

ゼロ革命で0円になるのは国内株の売買手数料なので、買うときだけでなく売るときも0円です。対象外の利用者は、売却の注文にもプランごとの手数料がかかります。S株は買付・売却とも0円です。

電話で注文した場合の手数料は?

ゼロ革命の対象者でも、電話での注文にはコールセンター手数料がかかります。国内株の現物取引は、1注文50万円までで2,200円(税込)です。電話注文の受付は、年末年始を除く平日8時から17時までです。

出典:SBI証券『手数料』

NISA口座の手数料は?

NISA口座では、国内株・米国株・海外ETF・投資信託の取引手数料が0円です。投資信託の成長投資枠はインターネットコースだけが対象です。国内株のS株は、一部のコースと電話での注文が無料の対象外になります。詳しくはSBI証券のNISAの記事をご覧ください。

出典:SBI証券『NISAにおける取引手数料』

IPOの申込に手数料はかかる?

新規上場株式(IPO)と公募増資・売出株式(PO)は、購入時の手数料がかかりません。立会外分売で株式を買う場合も手数料は0円です。IPOの申し込み方や抽選の仕組みは、IPOを扱う記事で説明します。

出典:SBI証券『国内株式委託手数料』

まとめ

SBI証券の国内株は、インターネットコースで取扱書面をすべて電子交付にすると、現物取引・信用取引の売買手数料が約定代金にかかわらず0円です。S株は条件に関係なく、インターネット取引なら0円になります。

条件を満たさない場合は、1注文ごとのスタンダードプランか、1日の合計で決まるアクティブプランの料金がかかります。1日100万円までの取引ならアクティブプランは0円です。

米国株の売買手数料、信用取引の金利・貸株料、円貨決済の為替スプレッドは0円の対象外です。手数料の条件や最新の料金は、SBI証券の公式サイトで確認してください。

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