Web3とは？注目される理由や新しい技術の将来性についてわかりやすく解説

2022年は「Web3元年」とも呼ばれているように、最近「Web3」という言葉を耳にすることが増えてきています。

Web3とは、ユーザー・消費者同士が直接繋がる分散型インターネットのことで、次世代のインターネットの形です。

Web3の概念が誕生してまだ浅いですが、多くの企業が注目しており、日々新たなサービスが生まれるなど、今後の発展が楽しみな領域です。

ただ、Web3の詳細や具体的な活用方法、将来性について知っている人は多くない印象を受けます。

そこで本記事では、Web3の概要や注目される理由、Web3を使ったサービスについてご紹介します。

Web3の課題や将来性についても併せて解説するので、ぜひ最後まで読んで参考にしてください。

Web3とは？歴史と合わせてわかりやすく解説

Web3（ウェブスリー）とは、インターネット以来の革命とも呼ばれる、次世代の分散型インターネットのことです。

Web3の基盤は、ブロックチェーンという技術により支えられています。ブロックチェーンは、2008年に「サトシ・ナカモト」によって提唱された比較的新しい技術です。

GAFAMなどの巨大テック企業が、個人情報を集める「中央集権型のシステム」からの脱却を目指す動きとして、Web3は注目されています。※GAFAM＝Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft

Web3の技術が応用されている事例としては、以下のようなものがあげられます。

• NFT（非代替性トークン）
• DAO（分散型自律組織）
• DeFi（分散型金融）
• GameFi（ゲーム×金融）

それぞれの詳しい内容は、後ほど解説します。

Web1とWeb2の歴史と違い

「Web3」と名前に数字が入っていることからも分かるように、これまでに「Web1」「Web2」と変遷を遂げています。

Web1やWeb2の歴史と、Web3との違いについて解説します。

Web1とは

Web1は「ホームページ時代」とも呼ばれており、1990年代のインターネット黎明期に、個人が自由にホームページを作り情報を発信し始めた時代を指します。WWW（World Wide Web）の技術が普及したのもWeb1からです。

この頃は、インターネット上で情報を送り合うことは難しく、あくまでも発信者の情報を一方的に受け取るだけという点が特徴です。

そのためホームページの閲覧やEメールでのやり取りが中心で、現代のようにチャットで会話することはできませんでした。

また、インターネットの接続速度が遅く、画像や動画を読み込むのに時間がかかるため、発信内容はテキストが中心でした。

Web2とは

Web2は2000年代以降に続いているインターネットのシステムのことで、「SNS時代」とも呼ばれています。

Web2に分類されるコンテンツには、以下のようなものがあります。

• YouTube
• Twitter
• Google
• Amazon
• Facebook

Web1との最大の違いは、双方向でコミュニケーションを取れるようになったことです。インターネットの接続速度も上昇し、個人間での画像や動画の送受信が可能になりました。

誰もがインターネットを利用でき便利になった反面、サービスやコンテンツを使う過程で、企業に個人情報を収集・利用されることがデメリットでした。

実際、個人情報の流出や不正利用などの事例が多く、プライバシーやセキュリティを問題視する声も上がっています。

Web3の特徴と注目が集まる理由

Web2までは、プラットフォームやサービスの提供者を通じてユーザーと繋がる必要があり、中央集権型の管理システムでした。

しかし、Web3は管理者が存在せず、ユーザー同士が直接つながるという新しいインターネットの形です。

そのため新しい技術に興味のある人や、個人情報を厳重に取り扱いたい人、暗号資産（仮想通貨）投資をしている人からの注目を集めています。

Web3にはこれまでになかったような特徴がいくつかありますが、代表的な3つに絞って解説します。

• セキュリティレベルが向上する
• 個人情報を自己管理できる
• 権力を分散させることができる

セキュリティレベルが向上する

Web3の特徴としてまず考えられるのは、セキュリティレベルが向上するという点です。

Web2までの中央集権型の管理システムでは、情報を一箇所で管理するため、ハッキングやサイバー攻撃などに弱く、たびたび問題視されてきました。

例えば、2021年には約5億人のFacebookユーザーの個人情報やキャッシュデータなどが流出し、インターネット上に公開されるという事件も起きています。

Web3の場合は、ブロックチェーン技術によって情報を分散して管理するので、システムの弱点を狙った攻撃のリスクを最小限に抑えることができます。

また、Web3のサービスを利用する際、そもそもパスワードや個人情報を入力する必要がないため、個人情報が流出する心配は少ないです。

個人情報を自己管理できる

Web3は、個人情報を自己管理できる点も特徴です。

Web2のサービスを利用する際は、個人情報の入力が必要になることが多いですが、これらの情報はAmazonやGoogle、Appleなどのサービス提供者のもとに集められています。

企業は、これらの情報をビッグデータとして蓄積し行動を追跡することで、個々にあった広告を配信するなどして収益を得ています。

Web3のサービスを利用する際は、先ほども述べたように個人情報を入力する必要がなく、匿名での利用が可能です。そのため、企業にデータを渡すことなく、個人情報を自分で管理できます。

「Brave（ブレイブ）」というWeb3のブラウザを使用すれば、個人情報を保護し、広告を非表示にすることが可能です。

権力を分散させることができる

Web3は中央管理者が存在しないため、権力を分散させることができます。

Web2の時代までは、サービス提供者に権力が集中していたため、一方的にサービス利用を停止させるということもありました。

実際、アメリカのトランプ前大統領は、過激な発言が多かったためか、Twitterのアカウントを永久凍結されています。

Web3の場合は、分散型の管理システムを採用しているので、上記のようなことが起きる可能性は低いです。

Web3のメリット・デメリット

メリット・デメリットについて、3つずつ解説します。

メリット

• データの改ざんができない
• 誰でも気軽にサービスを利用できる
• ユーザー同士が直接やり取りできる

デメリット

• 利用するための敷居が高い
• 詐欺の被害が多い
• 法整備が整っていない

Web3のメリット

Web3は、分散型のシステムを採用しているので、以下のような3つのメリットがあります。

• データの改ざんができない
• 誰でも気軽にサービスを利用できる
• ユーザー同士が直接やり取りできる

データの改ざんができない

Web3は、ブロックチェーン技術を利用しています。ブロックチェーンは、取引情報をブロックに記録し、チェーンのようにブロックをつなげていきます。

1つのブロックには、前のブロックの情報やブロック同士の接続情報も含まれているので、データを改ざんするためには、前後の取引をすべて改ざんしなければなりません。

そのためブロックチェーン技術を利用したWeb3は、データを改ざんすることが難しく、現実的に不可能といえます。

データの改ざんができないので、ユーザーは安心してサービスを利用できるということです。

誰でも気軽にサービスを利用できる

Web3は分散型のシステムなので、国や特定の企業、団体によって利用を制限されることなく、誰でも気軽にサービスを利用できます。

現在閲覧できるインターネットの情報は、世界中の誰もがアクセスできるわけではなく、一部の国や地域では政府に検閲され、利用できないケースもあります。

Web3の場合は、上記のようなことがないので、国境や所属団体に関係なく、誰でも自由にアクセスすることが可能です。

ユーザー同士が直接やり取りできる

Web3は仲介者が存在しないため、ユーザー同士が直接やり取りできる点もメリットです。

現在のインターネットを介したサービスは、仲介者を通してユーザー同士で繋がっています。例えば、TwitterやYouTube、銀行などは、ユーザー同士が直接やり取りしているように見えて、実際は管理者のサーバーに一旦情報が送られています。

Web3は中央管理者がいないので、ユーザー同士で直接つながる「P2P（Peer-to-Peer）」を実現することが可能です。そのため、仲介手数料を取られることもありません。

Web3のデメリット

Web3は画期的な技術で、私たちの生活を大きく変える可能性がありますが、それと同時にデメリットも存在します。

Web3のデメリットは、以下の3つです。

• 利用するための敷居が高い
• 詐欺の被害が多い
• 法整備が整っていない

利用するための敷居が高い

Web3は話題にされることも増え、少しずつ一般的に知られるようになりましたが、利用するための敷居はまだまだ高いのが現状です。

例えば、NFTやDeFiのサービスを利用する際、暗号資産の購入やウォレットの導入などを行わなければいけません。

また、利用のためにはブロックチェーンや暗号資産、NFTなどに関する高いリテラシーが求められます。

ITについて詳しくない人や、暗号資産を怪しいものだと思っている人にとっては、上記のことはハードルを高く感じてしまうでしょう。

Web3が広く一般に浸透するためには、解決されるべきデメリットです。

詐欺の被害が多い

Web3界隈では、詐欺が横行していることもデメリットの一つです。

公式を装いDMやメールを送り、ウォレットの情報や暗号資産の口座情報を聞き出して、NFTや暗号資産を盗むという被害が日常的に起こっています。

そのため、Web3のサービスを利用する際に重要な考え方が「DYOR（Do Your Own Research）」です。他人の発言や判断に身を委ねるのではなく、自分自身で調べて責任を持って行動することが、詐欺にあわないためには重要です。

法整備が整っていない

Web3は最近出始めた概念のため、まだまだ法整備が追いついていないという現状があります。

例えば、NFTを使った取引での利益にかかる税金はどのくらいか、NFTに関するトラブルはどう解決するのかなどが、明確に定まっていません。

Web3を安心して利用できるようになるためには、これらに関する法律を制定しなければなりません。

ブロックチェーンを使った新しい技術5つ

ブロックチェーンは先ほども述べたように、ブロックに情報を記録し、ブロック同士をチェーンでつなげるように紐付けるという技術です。

そんなブロックチェーンを使った新しい技術を、5つご紹介します。

• NFT
• DAO
• DeFi
• Social Token
• GameFi

NFT

NFTは「Non-Fungible Token」のことで、日本語で非代替性トークンという意味です。

これまでのデジタルデータは、コピーや複製、改ざんを簡単に行えるという性質上、データに金銭的な価値がつくことはなかなかありませんでした。

しかしNFTは、ブロックチェーンの技術によって「改ざんできない」「複製できない」「所有者・作者を明確にできる」という特徴があり、唯一無二の価値が担保されてます。そのため、価値のあるNFTは高値で取引されています。

世界でもっとも高値で落札されたNFTは、Beeple氏の「Everydays-The First 5000 Days」です。5,000日もの年月をかけて作られた作品で、最終的には6,900万ドル（当時の日本円で約75億円）で落札されています。

日本でもNFTの市場は盛り上がりを見せており、インフルエンサーのイケハヤ氏とリツ氏が手掛けた「CNP（Crypto Ninja Partners）」とそのスピンオフ作品は、当初に比べて100倍以上の価格となっています。

DAO

DAOとは「Decentralized Autonomous Organization」のことで、日本語で分散型自律組織という意味です。

DAOの特徴は以下の3つです。

• 中央管理者が存在しない
• 透明性のある取引ができる
• 誰でも組織に参加できる

これらの特徴は、そのいずれもブロックチェーン技術によって実現しています。

中央集権型の組織ではなく、参加者全員が均等に組織の運営に関わり、DAOの方向性を決めていくことが可能です。DAOの運営方針や取引履歴といったデータは、すべてブロックチェーンに書き込まれています。

DeFi

DeFiとは「Decentralized Finance」のことで、日本語で分散型金融という意味です。

これまでの金融システムは、中央管理者を経由して送金などの取引を行ってきました。

しかしDeFiは、中央管理者を介さない分散的な金融システムを採用しており、ユーザー同士が直接やり取りすることが可能です。

DeFiでは、中央管理者の代わりに「スマートコントラクト」と呼ばれる技術が使われています。スマートコントラクトとは、あらかじめ設定されたルールに従い取引を行うプログラムで、取引の完全自動化が可能です。

ユーザー間の取引は、すべてブロックチェーン上に記録されるので、改ざんといった不正行為を行うことは事実上不可能です。

そのためDeFiは、従来の金融システムのわずらわしさを一新する新しい金融の形として、注目を集めています。

Social Token

Social Token（ソーシャルトークン）とは、主にコミュニティやDAO内で使用されるデジタル通貨のことです。

Social Tokenは、コミュニティやDAOをよくしていくための積極的な活動や、組織への貢献度合によって支給されます。

Social Tokenには、以下のような物があります。

• $WHALE
• $SWAGG
• $ALEX

Social Tokenを保有すると、組織の運営方針に関わったり、売却して利益を出したりすることが可能です。

GameFi

GameFiとは、GameとFinanceをつなぎ合わせた造語で、明確な定義はありませんがプレイして稼ぐNFTゲーム全般を指す言葉です。

GameFiを始めるには、ゲーム内で使用するNFTや暗号資産を購入する必要があり、GameFiはブロックチェーンの技術によって支えられています。

有名なGameFiには、以下のようなものがあります。

• STEPN
• Axie Infinity
• The Sandbox
• Crypto Spells
• PolkaFantasy

なかには、GameFiで得た収益で億万長者になったり、家を買ったりする人がいるなど、夢のある領域です。

Web3の成功事例を5つ紹介

Web3の成功事例を、5つご紹介します。

• NFTプロジェクト：BAYC(Bored Ape Yacht Club)
• DAOプロジェクト：和組DAO
• DeFiプロジェクト：PancakeSwap
• Social Token：ホエールトークン($WHALE)
• GameFi：STEPN(ステップン)

NFTプロジェクト：BAYC(Bored Ape Yacht Club)

BAYC（Bored Ape Yacht Club）は、Yuga Labsによって2021年4月に発行されたNFTです。発行された当初はわずか0.08ETHでしたが、著名人に購入されるなどで話題を集め、高値で取引されるようになりました。

BAYCの特徴は、NFT保有者限定のクローズドコミュニティが存在する点です。ジャスティン・ビーバーやエミネムなどの著名人と同じコミュニティに入れる、というプレミアが付いています。

派生作品として「MAYC（Mutant Ape Yacht Club）」を発行したり、ApeDAOのトークン「ApeCoin（APE）」を配布したりするなど、成功したNFTプロジェクトの一つです。

DAOプロジェクト：和組DAO

和組DAOは「日本をWeb3立国へ」をモットーとして掲げ、柿木駿氏や小林清剛氏が中心となって作られた日本発のDAOです。

和組という名前の由来は、みんなで成功するという意味のクリプト領域のスラング「wagmi」を日本語に文字ったものです。

Web3初心者が分かりやすく学べるDAOとして注目を集めており、2022年9月時点で約8,000人ものメンバーがいます。

DeFiプロジェクト：PancakeSwap

PancakeSwapとは、BSC（バイナンススマートチェーン）上に構築された「DEX（Decentralized Exchange）」と呼ばれる暗号資産取引所です。一時期は預け入れ資金額が、世界第2位になった、知名度の高いDeFiです。

CoincheckやDMM Bitcoin、bitFlyerでも暗号資産の取引は行なえますが、中央管理者が存在し、サーバーを一元管理しています。

PancakeSwapなどのDEXは、世界中に分散されたサーバーで取引を管理しています。そのため、仲介者を介さずにユーザー同士で取引することが可能です。

PancakeSwapに暗号資産を預けることで、独自トークンのCAKEを稼ぐこともできます。

Social Token：ホエールトークン($WHALE)

最も有名なSocial Tokenは、$WHALEだと言われています。$WHALEは、NFT投資家のWhale Shark氏が立ち上げたDAO「WHALE」で使用されるSocial Tokenです。

Social Tokenによる資金は、総額で3,000万ドルにも達しており、コミュニティへの参加権やNFTのレンタル、WHALEでのガバナンストークンとして利用されています。

GameFi：STEPN(ステップン)

STEPNとは、ソラナブロックチェーン上に構築されたNFTゲームです。M2E（Move to Earn）という、運動して稼ぐサービスの先駆けとしてリリースされ、話題を集めました。

NFTのバーチャルスニーカーを購入し、それを用いて歩いたり走ったりすることで、SOLトークンを稼ぐことができます。

スニーカーを修理したり、スニーカー同士を融合して新たなスニーカーを作ったりすることで、より効率的に収益化できます。

なかには、歩くだけで一日で1万円以上稼ぐ人も現れるなど、収益性の高さからブームを巻き起こしました。

Web3の今後の課題

Web3は、これまでになかったような革新的な技術ですが、いくつかの課題もあります。

以下の3つの課題について、詳しく解説します。

• 利用ハードルを下げる
• 法整備を整える
• スケーラビリティを高める

利用ハードルを下げる

Web3を利用するには、暗号資産を購入したりウォレットをインストールしたりとまだまだハードルが高いという課題があります。

スマホやパソコンを利用するように簡単にはいかないため、広く普及するためにはもう少し時間がかかるとの予想もあります。

今よりも簡単に参入できる仕組みやシステムを整えることが、Web3が普及するためには必要です。

法整備を整える

Web3に関する法整備は、まだ明確には定まっておらず、この点も今後の課題です。

GameFiやDeFi、NFTの取引で得た利益にかかる税金などに関する法律を定めることで、より安心してWeb3のサービスを利用できるようになるでしょう。

スケーラビリティを高める

スケーラビリティとは、拡張性という意味です。Web3はブロックチェーン上に成り立つ技術のため、広く普及すればするほど分散化され複雑になります。

そうなると、ネットワークへの負担が大きくなり、取引にかかる時間も増加します。

すべての情報を分散化させて管理するのではなく、必要な情報に絞りデータ量を抑える工夫などが必要です。

Web3の将来性について

Web3は、インターネット以来の革命とも言われているように、その将来性に期待できる領域です。

将来性に期待できる要因として、次のようなものがあげられます。

• プライバシー意識が上昇していること
• DeFiやNFT、GameFiで収益化が可能なこと
• メタバースが普及すると予想されていること

プライバシー意識が上昇していること

現在は、GAFAMをはじめ、企業によって個人情報の多くが収集されています。企業はこれらの個人情報を集めてビッグデータとして活用し、さらなる事業拡大やサービスの質を向上させています。

生活が便利になる反面、個人情報が流出したり、不正利用されたりするなどの危険性があり、たびたび問題視されてきました。

個人のプライバシーを守るという意識が向上してきているので、Web3は今よりも普及すると考えられています。

DeFiやNFT、GameFiで収益化が可能なこと

DeFiやNFT、GameFiで収益化が可能な点も、Web3の将来性が明るい要因のひとつです。

ただの新しい技術ではなく、実際に稼ぐことができ実用的な領域なので、よりWeb3が普及するとの見通しが立っています。

メタバースが普及すると予想されていること

メタバースとは、インターネット上に構築された仮想空間です。自身のアバターを用いてメタバース上で活動したり、遊んだりすることができます。

メタバースを活用した代表的なサービスに、The Sandboxがあります。The Sandboxでは、メタバース上の土地を不動産として利用し、イベントを開催することなどが可能です。

今後はビデオ通話を通じてオンラインでつながるだけでなく、メタバース上で会議や交流できるようになると予想されています。

Web3のQ＆A

ここでは、Web3に関するよくある3つの質問について回答します。

• Web3は怪しいものじゃないのか
• 本当に流行るものか
• どうやって始めたらいいのか

Web3は怪しいものじゃないのか

結論からお伝えすると、Web3自体は怪しいものではありません。

ただ、Web3に関心のある人を狙った詐欺が横行しているのは事実で、実際に資産を盗まれるといった被害は増えています。

DYORという考え方の下、徹底的に調べ上げてWeb3に取り組むのが大事です。

本当に流行るものか

「Web3は本当に流行るものか」という疑問を持っている方もいるかと思います。

Web3に限ったことではないのですが、新しい技術が一般的に広く普及するにはある程度の時間がかかります。

現時点では、インターネットのように一般的に浸透している領域ではないですが、利用のハードルが下がったり法整備が進めば、多くの人が利用する可能性は高いと言えるでしょう。

どうやって始めたらいいのか

Web3に関するサービスはいろいろありますが、共通しているのは暗号資産取引所の口座を開設し、暗号資産を購入するということです。

さまざまな暗号資産取引所がありますが、おすすめは「FTX JAPAN」です。FTX JAPANについては「FTX Japanの口座開設方法や使い方を解説します」で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

Web3のまとめ

今回は、Web3の概要や注目される理由、どういったサービスがあるか、よくある質問について詳しく解説しました。

Web3は、これまでのWeb2のような中央集権型のシステムではなく、権力が分散され、ユーザー同士が直接つながれるという特徴があります。また、ブロックチェーン技術が使われているので、改ざんや複製ができないといった点も特徴です。

ブロックチェーンを使った技術には、以下のようなものがあります。

• NFT
• DAO
• DeFi
• Social Token
• GameFi

「利用ハードルが高い」「法整備が整っていない」「スケーラビリティが低い」という課題が残されていますが、2022年は「Web3元年」とも呼ばれているように、今後より一般にWeb3が浸透する可能性が高いです。

今回の記事を参考に、まずは暗号資産取引所の口座を開設して、Web3の世界に触れてみてはいかがでしょうか。