株の始め方は？｜初心者が口座開設までにやることと必要な資金

株を始めたいと思っても、最初に何をすればよいのか、いくら用意すればよいのかが分からないと手が止まってしまいます。

株は、資金を決める・証券会社を選ぶ・口座を開く・入金する・注文するの5ステップで始められます。100株で買うなら必要資金は株価×100株＋売買手数料が目安で、1株単位で買える単元未満株もあります。

口座開設の手順と必要書類、ネット証券4社の開設日数、始める前に知っておくリスクと税金をまとめました。

3行要約

①株の始め方は資金決め・証券会社選び・口座開設・入金・注文の5ステップ
②必要資金の目安は株価×100株＋売買手数料、単元未満株なら1株単位
③ネット証券4社はスマホでの本人確認で最短即日〜翌営業日に口座開設

株の始め方は5ステップ

株を始めるには、投資に回す資金を決める→証券会社を選ぶ→証券口座を開設する→口座に入金する→銘柄を選んで注文するの5ステップを順に進めます。上場している株は、証券会社に開いた口座を通して売買します。

手続きが必要なのは③〜⑤で、ネット証券ならスマホだけで申込から注文まで進められます。③の口座開設は本人確認の方法で日数が変わるため、方法を先に決めておきましょう。

ステップ	やること	押さえる点	詳しい解説
①資金を決める	投資に回す金額の上限を決める	100株で買うか、1株単位で買うかで必要額が変わる	株を始めるのに必要な資金
②証券会社を選ぶ	口座を開く会社を決める	開設日数・口座管理料・単元未満株の扱いを比べる	ネット証券4社の口座開設条件の比較
③口座を開設する	申込情報の入力と本人確認	スマホでの本人確認なら最短即日〜翌営業日	証券口座の開設手順
④入金する	銀行口座から証券口座へ資金を移す	即時入金なら手数料無料ですぐに反映	証券口座への入金と初回注文の流れ
⑤注文する	銘柄・株数・価格を入れて発注	買った後は値下がりのリスクを負う	株を始める前に知っておくリスク

どの証券会社を選ぶかの比べ方は、証券会社の選び方をまとめた記事で扱います。

株を始める前に決める3つのこと

口座を開く前に決めておくのは、使ってよい資金の上限、課税口座で始めるかNISA口座で始めるか、個別株を買うか投資信託を買うかの3点です。株は元本が保証されないため、生活費や近く使う予定のお金は投資に回さないのが基本になります。

NISA口座で買った上場株式は、売却益や配当が非課税になります。NISAで始める手順はNISAの始め方で解説しています。

出典：国税庁『NISA制度』

株式投資で利益が出る仕組み

株式は、会社が事業の資金を集めるために発行するもので、株を買うとその会社の株主になります。証券取引所に上場している株は、取引所を通じて投資家どうしで売買される仕組みです。

株式投資で得られる利益は、値上がり益・配当金・株主優待の3種類に分けられます。どれも会社の業績や方針で変わるため、受け取れる金額は決まっていません。

値上がり益（キャピタルゲイン）

値上がり益は、買ったときより高い株価で売ったときに出る差額の利益です。例えば1株1,000円で100株買い、1株1,200円で売れば、手数料と税金を引く前の利益は2万円になります。

反対に、買値より安く売ればその差額が損失になります。株価は会社の業績や市場の需給で動くため、いつ・いくらで売れるかは事前に分かりません。

配当金（インカムゲイン）

配当金は、会社が得た利益の一部を株主へ分配するお金です。株主は持株数に応じて分配を受ける権利を持つため、保有株数が多いほど受け取る配当金も増えます。配当は前年より減ることも、支払われないこともあります。

出典：日本取引所グループ『用語集 配当』

株主優待

株主優待は、会社が株主に自社商品やサービス券などの優待品を贈る制度です。実施するかどうかは会社ごとの任意で、すべての上場企業が導入しているわけではありません。

優待の内容や受け取りに必要な株数は会社ごとに異なります。買う前に、その会社の発表で条件を確かめてください。

出典：松井証券『株主優待とは』

株を始めるのに必要な資金

株を100株単位で買う場合、始めるのに必要な資金は株価×100株＋売買手数料で計算できます。株価2,000円の銘柄なら、2,000円×100株で20万円に手数料を足した金額が目安です。

株価ごとの必要資金を、手数料を含まない金額で並べました。株価はいずれも計算用の例で、実在の銘柄の株価ではありません。

株価（例）	100株で買う場合	1株で買う場合（単元未満株）
500円	5万円	500円
1,000円	10万円	1,000円
2,000円	20万円	2,000円
5,000円	50万円	5,000円

注文画面で買付余力を確かめる手順は、株の注文方法を扱う記事で解説します。

売買単位は100株

国内の証券取引所では、内国株式の売買単位が2018年10月1日に100株に統一されました。そのため取引所で株を買う場合、1回の注文は100株、200株のように100株単位になります。

少額で始めたい場合は、次の単元未満株という選択肢があります。

出典：日本取引所グループ『売買単位の統一』

1株から買える単元未満株

単元未満株は、1単元（100株）に満たない数の株のことで、証券会社のサービスを通じて1株から買えます。数百円から数千円の資金でも株を始められるのが特徴です。

サービス名は、SBI証券が「S株」、マネックス証券が「ワン株」、楽天証券が「かぶミニ」です。松井証券は単元未満株の取引を売却だけ受け付けており、1株からの新規の買付には対応していません。

各社の手数料や注文方法の違いは、単元未満株の仕組みを扱う記事で比較しています。

出典：日本取引所グループ『用語集 単元未満株式』、マネックス証券『ワン株（単元未満株）』、松井証券『現物取引 手数料』

売買手数料と口座管理料

この記事で比べるネット証券4社は、口座開設料と口座管理料が無料です（松井証券は口座基本料が原則無料）。

国内株の売買手数料は、条件を満たすと0円になる会社があります。SBI証券はインターネットコースのインターネット取引で取引報告書などを電子交付にすると0円、松井証券は1日の約定代金の合計が50万円までなら0円です。

各社の料金表と0円になる条件の詳細は、証券会社ごとの手数料の記事で扱います。

出典：SBI証券『ゼロ革命』、松井証券『各種手続き・利用料』、マネックス証券『マネックス証券の手数料・費用』

証券口座の開設手順

証券口座はネットで申し込むと、申込情報の入力→本人確認書類の提出→審査と開設の通知→初期設定の順に進みます。ここではSBI証券の画面の表記を例に、各ステップでやることを説明します。ほかの3社も、画面の名称は違いますが同じ流れで進みます。

STEP1 申込情報の入力

SBI証券では、まずメールアドレスを入力し、届いた認証コードを画面に入れます。続けて氏名・住所などの情報を入力し、各種規約を確認したうえで口座開設方法を選びます。

口座開設方法は「ネットで口座開設」と「郵送で口座開設」の2つです。ネットを選ぶと申込完了の画面でユーザーネームとログインパスワードが発行されるため、控えておいてください。

STEP2 本人確認書類の提出

ネットで申し込んだ場合は、発行されたユーザーネームでログインし、「本人確認書類の提出」から手続きを進めます。マイナンバーカードの読み取りに対応したスマホなら、カードをかざすだけで本人確認ができます。

スマホで本人確認書類を撮影し、顔写真の撮影または銀行照会で確認する方法もあります。どちらも郵送物を受け取らずに、取引開始までの手続きをネット上で終えられます。

STEP3 口座区分の選択

申込の途中で、特定口座を開設するかどうかと、開設する場合に源泉徴収を選ぶかどうかを決めます。源泉徴収ありの特定口座を選ぶと、売却益にかかる税金が売るたびに差し引かれ、確定申告をしないことも選べます。

特定口座は1つの証券会社につき1口座だけ開設できます。特定口座・一般口座・NISA口座の違いと選び方は、特定口座とNISA口座の違いで比較しています。

出典：国税庁『特定口座制度』

STEP4 審査と開設の通知

提出書類の審査が終わると、SBI証券から初期取引パスワードを知らせる「口座開設お手続きのお知らせ」が届きます。受け取り方はメールか郵送のどちらかで、申込時に選んだ方法で届きます。

メールを選んだ場合は、届いたURLから取引パスワードを自分で設定します。郵送を選んだ場合は、取引パスワードが記載された書類が簡易書留郵便（転送不要）で届きます。

STEP5 初期設定

ログイン後に「初期設定する」から、勤務先や出金先の金融機関などを登録します。初期設定は取引を始める前に済ませる必要があり、完了すると取引できる状態になります。

出典：SBI証券『口座開設の流れ』

NISA口座の同時申込

SBI証券・マネックス証券・松井証券・楽天証券の4社は、総合口座の申込と同時にNISA口座も申し込めます。NISA口座は税務署での確認があるため、総合口座とは開設の時期がずれる場合があります。

NISA口座の開設手順と必要書類は、NISAの始め方で解説しています。

出典：マネックス証券『口座開設の流れ』、松井証券『総合口座の開設にはどれくらい時間がかかりますか。』、楽天証券『口座開設から手続きまで』

スマホだけで始める場合

4社とも、スマホで申込情報を入力し、スマホで本人確認を済ませる方法を用意しています。楽天証券はスマホアプリ「iGrow」から申し込み、マイナンバーカードをアプリで読み取る方法でも本人確認ができます。

松井証券のオンライン申込（eKYC）はスマホが必須で、パソコンで申し込む場合は書類の電子アップロードになり、開設までの日数が延びます。

出典：楽天証券『口座開設から手続きまで』、松井証券『総合口座の開設にはどれくらい時間がかかりますか。』

証券口座の開設に必要なもの

証券口座の開設には、マイナンバーを確認できる書類と本人確認書類が必要です。マイナンバーカードが1枚あれば両方を兼ねられ、手続きも短く済みます。

SBI証券がネット申込で受け付けている書類の組み合わせは、次のとおりです。

提出方法	書類の組み合わせ	取引開始まで
スマホでマイナンバーカードを読み取る	マイナンバーカード	最短翌営業日
スマホで書類をその場で撮影する	マイナンバーカード、または通知カード＋運転免許証	最短翌営業日
書類の画像をアップロードする	マイナンバーカード＋本人確認書類1種、または通知カードかマイナンバー記載の住民票＋本人確認書類2種	審査後に届く郵送物の受け取りと初期設定の後

本人確認書類として使えるのは、運転免許証・運転経歴証明書・日本国パスポート・住民票の写し・健康保険資格確認書・印鑑証明書です。

健康保険証と学生証は使えず、パスポートも2020年2月以降に発行されたものは対象外です。手元の書類が使えるかを先に確認してください。

出典：SBI証券『口座開設の流れ』

マイナンバーの提出が必要な理由

証券会社は、利用者に代わって税務署に出す「支払調書」や「特定口座年間取引報告書」の作成にマイナンバーを使います。そのため証券会社を使う人は、証券会社へのマイナンバーの届出が義務になっています。届出は、口座開設の申込手続きの中で行います。

出典：マネックス証券『マイナンバー』

出金先の銀行口座とメールアドレス

ネット申込では、最初にメールアドレスを登録して認証コードを受け取るため、受信できるメールアドレスが必要です。口座開設後の初期設定では、証券口座から引き出したお金の振込先になる出金先の銀行口座も登録します。

出典：SBI証券『口座開設の流れ』

18歳未満が株を始める場合

未成年が株を始める場合は、親権者の手続きを通して未成年口座を開きます。SBI証券では、こども口座を開くには親権者の証券総合口座が先に必要です。

未成年口座の開設方法と各社の受付状況は、子供NISAの口座開設の比較で扱っています。

出典：SBI証券『口座開設の流れ』

ネット証券4社の口座開設条件の比較

SBI証券・マネックス証券・松井証券・楽天証券の口座開設の条件を、各社の公式サイトの表記で並べました。開設までの日数は本人確認の方法によって変わるため、方法ごとの日数を載せています。

証券会社	口座開設までの日数（公式の表記）	申込方法	口座管理料	単元未満株	公式サイト
SBI証券	ネットで口座開設：取引まで最短翌営業日（スマホで本人確認した場合）	ネット・郵送	無料	S株	公式サイト
マネックス証券	オンライン：申込みから最短翌営業日に開設完了 郵送：申込書類の返送から1週間程度	オンライン（本人確認はアプリ）・郵送	無料（口座開設・維持費）	ワン株	公式サイト
松井証券	オンライン（eKYC）：最短即日 電子アップロード：最短3日 郵送：最短1週間	オンライン（eKYCはスマホ必須）・電子アップロード（パソコン可）・郵送	原則無料（口座基本料）	売却のみ	公式サイト
楽天証券	スマホ撮影・アプリでの読み取り：最短翌営業日 書類アップロード：約5営業日	スマホ・パソコン（書類アップロード）	0円	かぶミニ	公式サイト

4社とも、スマホで本人確認を済ませる方法が開設までの日数が短い申込方法です。書類のアップロードや郵送を選ぶと、日数が延びます。

口座管理料は4社とも無料（松井証券は原則無料）で、差が出るのは単元未満株の扱いです。松井証券は単元未満株を売却しか受け付けていません。

手数料やサービスを含めた証券会社の選び方は、証券会社を比較する記事で扱います。

出典：SBI証券『口座開設の流れ』、マネックス証券『口座開設の流れ』、楽天証券『口座開設から手続きまで』

証券口座への入金と初回注文の流れ

口座ができたら、株を買う代金を銀行口座から証券口座へ入金します。入金方法は大きく分けて、ネットバンキングを使う即時入金と、ATMや窓口からの銀行振込の2つです。

即時入金（ネットバンキング連携）

即時入金は、提携している金融機関のネットバンキングから証券口座へ入金し、その場で買付余力に反映される方法です。SBI証券の即時入金は振込手数料が無料で、提携金融機関のネットバンキングの契約が必要になります。

マネックス証券の即時入金サービスも入金手数料は無料（マネックス証券が負担）です。松井証券のネットリンク入金は、ネット専業銀行を含む17行から無料でリアルタイムに入金できます。

SBI証券は、証券口座と同じ名義のネットバンキングから入金しないと反映されません。マネックス証券は、初回の利用時に口座振替の契約が必要です（ドコモSMTBネット銀行とソニー銀行は不要）。

出典：SBI証券『即時入金サービスについて教えてください』、マネックス証券『入金方法のご案内』、松井証券『入出金 取引ルール』

銀行振込での入金

銀行の店舗やATMから、自分専用の入金先口座へ振り込む方法もあります。この場合は振込手数料が利用者の負担になり、SBI証券・マネックス証券・松井証券・楽天証券のいずれも同じ扱いです。

振込の反映は証券会社が入金を確認した後になるため、即時入金より時間がかかるでしょう。

出典：SBI証券『手数料』、楽天証券『手数料』、松井証券『入出金 取引ルール』

初回注文までの流れ

入金が反映されたら、銘柄名か証券コードで銘柄を検索し、株数と価格の決め方を入力して、取引パスワードを入れて発注します。発注後は、注文が成立（約定）したかを注文照会の画面で確かめます。

注文方法の種類と画面の各項目は、株の注文方法を扱う記事で解説しています。

株を始める前に知っておくリスク

株は預金と違って元本が保証されない商品で、買った値段より安くなることも、投資したお金の全額を失うこともあります。上場株式を現物で持つ場合の主なリスクは、価格変動リスク・信用リスク・流動性リスクの3つです。

価格変動リスク

価格変動リスクは、株価が動くことで投資した元本を割り込む可能性です。値下がりした株を持ち続けても、株価が買値まで戻るとは限りません。購入価格から何％下がったら売るといった自分なりのルールを、買う前に決めておく方法があります。

出典：松井証券『株には怖いという印象がありますが、初心者でも大丈夫？』

信用リスク

信用リスクは、株を発行している会社の経営や財務の悪化、不祥事などで株の価値が下がる可能性です。会社が倒産した場合には、投資した元本のすべてを失う可能性もあります。

買った後も、決算の発表などで会社の経営や財務の状況を確認し続けることが、このリスクへの備えになります。

出典：松井証券『株には怖いという印象がありますが、初心者でも大丈夫？』

流動性リスク

流動性リスクは、売買が少ない銘柄で売りたいときに売れない状況になる可能性です。買い手が少ないと、希望より安い価格でしか売れないこともあります。

売買の少ない銘柄や、市場に出回っている株数が少ない銘柄を投資の対象から外すのが、対策の一例です。

出典：松井証券『株には怖いという印象がありますが、初心者でも大丈夫？』

値動きの影響を抑える分散の考え方

分散は、値動きの違うものに資金を分けて、1つの値下がりが全体に与える影響を小さくする考え方です。銘柄・業種・買う時期を分けるのが代表的な方法になります。

分散しても損失が出なくなるわけではなく、市場全体が下がる局面では多くの銘柄が同時に値下がりします。単元未満株を使えば少ない資金でも複数の銘柄に分けて買えるため、少額で始める場合の選択肢になるでしょう。

証券会社が破綻した場合に預けた株やお金がどう扱われるかは、証券口座を複数持つ場合の注意点とあわせて別の記事で扱います。

株の利益にかかる税金

課税口座で上場株式を売って出た利益と、受け取った配当には、所得税と復興特別所得税15.315％、住民税5％の合計20.315％がかかります。例えば売却益が10万円なら、税金は20,315円です。

2027年1月1日以後に生じる所得からは、復興特別所得税の税率が1.1％に下がり、防衛特別所得税（源泉徴収する所得税の額の1％相当額）があわせて源泉徴収されます。

源泉徴収ありの特定口座なら、売るたびに証券会社が税金を差し引くため、確定申告をしないことも選べます。ただし、ほかの口座の損益と相殺する場合や、損失を翌年以降に繰り越す場合は確定申告が必要です。

NISA口座で買った上場株式は、売却益と配当が非課税になります。配当が非課税になるのは、証券会社を通じて受け取る株式数比例配分方式を選んだ場合に限られます。

口座の種類による税金の違いは特定口座とNISA口座の違いで、NISAで非課税になる範囲はNISAの税金を扱う記事で解説しています。

出典：国税庁『特定口座制度』、『NISA制度』

始める前に覚えたい株の用語

株の画面や会社の情報を読むときに出てくる基本の用語を、10語にまとめました。PERとPBRは株価の割高・割安を測る指標で、銘柄を比べる場面で使われます。

用語	意味
銘柄	売買の対象になる個々の株式のこと。会社ごとに1つの銘柄として扱われる
株価	1株あたりの値段。取引所での売買によって決まる
証券コード	証券コード協議会が銘柄ごとに付ける英数字。銘柄の検索に使う
単元株	会社が定款で定める売買の単位。国内の上場株式は100株
単元未満株	1単元に満たない数の株式。議決権を前提とする権利を除き、1単元以上の株式と基本的に同じ権利がある
終値	1日のうちで最後に取引された値段
配当	会社の利益のうち、株主に持株数に応じて分配されるもの
PER（株価収益率）	株価を1株あたり当期純利益で割った値。高いほど利益に比べて株価が割高であることを示す
PBR（株価純資産倍率）	株価を1株あたり純資産で割った値。株価が純資産の何倍まで買われているかを示す
時価総額	株価に株式数を掛けた金額。株式市場がその会社をいくらと評価しているかを表す

PERやPBRが低いからといって、その株が値上がりするとは限りません。指標は株価の水準を比べる目安の1つであり、注文や約定にかかわる用語は株の注文方法を扱う記事で解説します。

出典：日本取引所グループ『用語集』

株の始め方に関するよくある質問

株は何から始めればいい？

最初にやるのは、投資に回してよい資金の上限を決めることです。金額が決まると、100株で買うか単元未満株で1株から買うかが決まり、口座を開く証券会社も選びやすくなります。

そのあとは、証券口座の開設、入金、注文の順に進めます。

株はいくらから始められる？

100株で買う場合は株価×100株＋売買手数料で、株価1,000円の銘柄なら10万円に手数料を足した額が目安です。単元未満株なら1株単位で買えるため、株価分の数百円から数千円で始められます。

株を始めるのに勉強は必要？

口座の開設や注文の手続き自体に、資格や試験はありません。ただし株は元本が保証されないため、仕組みとリスクを理解してから始めるのが前提になります。

公的な学習先には、日本取引所グループの金融経済教育「JPXマネ部！ラボ」があります。社会人向けの「東証マネ部！」では、投資や資産形成の基礎知識を記事・動画・音声で学べます。

出典：日本取引所グループ『金融経済教育』

米国株も同じ証券口座で始められる？

米国株は、総合口座とは別に外国株の取引口座が必要になる場合があります。マネックス証券では、証券総合取引口座を開いた後に外国株取引口座の開設手続きをすると米国株を取引できます。

米国株の手数料と為替のコストは、米国株の手数料を比較する記事で扱います。

出典：マネックス証券『米国株取引 お申込み方法』

株とNISAの違いは？

株は投資する商品の種類で、NISAは株や投資信託を買うときに使う税金がかからない口座の制度です。株はNISA口座でも課税口座でも買えます。

NISAの仕組みや投資枠は、NISAの基本を扱う記事で解説しています。

出典：国税庁『NISA制度』

まとめ

株は、資金を決める・証券会社を選ぶ・口座を開設する・入金する・注文するの5ステップで始められます。口座開設はスマホで本人確認をすれば、最短即日〜翌営業日で終わります。

100株で買う場合の必要資金は株価×100株＋売買手数料が目安です。少額で始めたい場合は、1株から買える単元未満株を扱う証券会社を選んでください。

株は元本が保証されず、値下がりや発行会社の倒産で損失が出ることがあります。リスクと税金の仕組みを理解したうえで口座を開き、証券会社選びと注文の手順はそれぞれの解説記事で確認しましょう。