仮想通貨の現物取引とは？ メリットやデメリット＆利益を出すコツを解説

仮想通貨の「現物取引」は普段の買い物と同じ仕組みで行われる取引方法で、難しいルールがなく初心者でも簡単に理解できます。現物取引の取引のメリット、デメリットのほか、現物取引での手数料や税金なども解説します。

仮想通貨の現物取引とは

仮想通貨の現物取引とは「保有する資金と仮想通貨を交換する取引」のことです。

一見難しそうですが、取引自体は普段の買い物と同じです。

たとえば5,000円の服を購入するときは5,000円をお店に払います。

同じように、5,000円を払って5,000円分の仮想通貨を購入するのが現物取引です。

購入した仮想通貨が自分のものになる

現物取引で購入した仮想通貨は自分のものになります。

売却するときは自分の保有する仮想通貨を売却します。

現物取引とよく比較される取引方法として「証拠金取引(レバレッジ取引)」という方法がありますが、証拠金取引では実際に仮想通貨を保有することはありません。

仮想通貨の現物取引のメリット

現物取引は初心者でも取り組みやすい取引方法です。メリットを3つ紹介します。

わかりやすい

現物取引は日常生活内での買い物に近いため、初めて仮想通貨取引をする人でも理解しやすい取引方法です。

投資としても「安いときに購入して高いときに売れば利益になる」というシンプルな仕組みなので、投資が初めてという人にも適しています。

少額取引ができる

現物取引であれば、数十円から仮想通貨を購入することができます。

仮想通貨取引所では「最小注文数量」が決められており、その数量以上でないと購入や売却ができません。

たとえばGMOコインの場合は、ビットコインの最小取引数量を以下のように設定しています(2023年3月9日現在)。

取引方法	最小取引数量
証拠金取引(仮想通貨FX)	0.01 BTC(約30,000円)※
現物取引(販売所)	0.00001 BTC(約30円)

株や金などの投資資産に比べても少ない資金で購入することができるので、まとまった投資資金がない人でも購入しやすい取引方法です。

※証拠金取引の場合はレバレッジがかかるので、GMOコインの場合は手元の資金が最小取引数量の1/2の資金(約15,000円)が必要です。

借金を負うリスクがない

現物取引では1,000円手元にあれば1,000円分しか購入できません。ですから、もし購入した仮想通貨が暴落して無価値になっても借金を負うことはありません。

ただし現物取引であっても、購入資金を消費者金融から借入れている場合などは例外です。

仮想通貨の現物取引のデメリット

次にデメリットについて紹介します。

短期間で大きな利益を出しにくい

現物取引は手元にある資金以上の取引はできません。そのため値動きが少ないときには利益も少なくなります。

値下がり中は利益を出せない

証拠金取引では、価格が高いときに「売却した」ことにして値下がりしたときに「買い戻す」ことで差額分を利益として受け取る取引方法があります。この方法を使うと、値下がり中でも利益を出すことができます。

しかし現物取引は手元に仮想通貨がなければ売ることはできません。そのため現物取引は値上がり以外では利益になりません。

仮想通貨の現物取引で利益を出すコツ

現物取引で利益を出すコツを解説します。

長期保有

基本的に現物取引は、短期間の値動きで売買を繰り返すよりも数年単位の長期保有のほうが適しています。

以下の図は、過去1ヶ月(上)と過去3年間(下)のビットコイン価格チャートです。

上の図では、2023年2月14日から17日の3日間で急騰していますが、値上がり率は15％です。

対して3年間のチャートを見ると、2020年5月から2021年10月の1年半で700％、値下がりした現在でも3年前と比較して300％の価格水準を保っています。

積立投資

積立投資は毎月など定期的に一定額ずつ投資していく方法です。

値動きに惑わされず淡々と積み上げていく必要があるので、つい価格が気になってしまうひとは取引所によっては自動的に購入してくれるサービスを利用すると良いでしょう。

仮想通貨の現物取引のよくある質問

現物取引についてよくある質問に回答します。

現物取引ができる取引所は？

国内の仮想通貨取引所のほぼ全てで現物取引を行えます。

取引できる仮想通貨の種類は取引所によって異なるので、公式サイトで確認してください。

現物取引の手数料は？

現物取引の手数料は無料〜1.0％程度です。取引所や売買する仮想通貨によって異なります。

現物取引の税金はかかる？

現物取引で仮想通貨を購入しただけでは課税対象になりません。売却して利益が出たタイミングで課税対象になります。

詳しいポイントは、こちらの国税庁発行資料をご参考ください。

取引所と販売所の違いは？

取引所と販売所はどちらも現物取引ですが、「取引相手」が異なります。

サービス	取引相手
取引所	他のユーザー
販売所	販売所を運営している企業

まとめて「仮想通貨取引所」と呼ぶことが一般的ですが、サービスによって「取引所」なのか「販売所」なのかは異なります。

より簡単に取引ができるのは「販売所」なので、初心者ユーザーにおすすめです。

MakerとTakerとは？

他のユーザーと取引を行う「取引所」のサービスにおいて、「Maker」と「Taker」のふたつの手数料が設定されています。

実際の取引は、ユーザーがそれぞれ希望価格を出し、希望がマッチしたら取引が成立する仕組みです。この希望価格の一覧を「注文板」と呼んでいます。

Maker	注文板にない価格で売買の希望を出した場合の手数料
Taker	注文板にある価格で売買の希望を出した場合の手数料

たとえば取引板に並んでいる購入希望価格が10,000円、12,000円だったとき、11,000円で購入希望を出せばMaker手数料が適用されます。

一方、購入希望価格として10,000円を提示した場合は、すでに取引板にある価格と同じ価格での希望なのでTaker手数料が適用される仕組みです。

仮想通貨の現物取引のまとめ

仮想通貨の現物取引について解説しました。

• 現物取引は仮想通貨そのものを購入したり売却したりする取引
• 現物取引で購入した仮想通貨は自分の資産になる
• 現物取引は借金を負うリスクがない
• 短期間で大きな利益は出しにくい

現物取引は初めて仮想通貨取引に挑戦する人でもわかりやすく、最もリスクが少ない取引方法です。初心者の人はまずは現物取引から始めてみましょう。