仮想通貨に未来はない？将来性について徹底解説！

取引所の倒産やプロジェクトのラグプルなどのネガティブニュースを見て、「ひょっとして仮想通貨には将来性がないのでは…」と感じている方もいるかもしれません。

本記事では「将来性がある・ない」と言われる理由をそれぞれくわしく解説します。

仮想通貨の将来性を正しく理解して、今後のクリプト生活に役立てましょう。

仮想通貨に将来性がないと言われる理由

仮想通貨に将来性がないと言われる理由には、以下の4つがあります。

• 詐欺やハッキングが増加している
• 価格変動率が大きい
• 規制が強化される
• 国際情勢の影響を受ける

それぞれ解説します。

詐欺やハッキングが増加している

DEX(分散型取引所)や仮想通貨取引所は、インターネットに接続されているため、ハッキングされ、資産が流出してしまう可能性があります。

過去にあったハッキング被害事件は以下の通りです。

• 2014年に「マウントゴックス事件」でおよそ470億円分のビットコインが盗まれる
• 2016年に「ダオ」で約６５億円のビットコインが盗まれる
• 2017年に「ナイスハッシュ」で約70億円のビットコインが盗まれる
• 2018年に「コインチェック(Coincheck)」で580億円相当のNEMが流出し約5億ドルが盗まれる

このように仮想通貨ではハッキング被害が後を絶ちません。

また、ハッキング以外にも儲かると謳い仮想通貨へ投資させプロジェクト自体が無くなり消息を絶ったり、偽サイトへ誘導し仮想通貨を盗んだりといった仮想通貨を利用した詐欺が増加しています。

価格変動率が大きい

仮想通貨は、価格の変動が大きいためハイリスクと思われることが多いです。

たとえば、仮想通貨の時価総額ランキング1位のビットコインは、2020年12月時点で1BTC100万円台だったのが、2年後には700万円台まで価格が上昇しました。

この時期にビットコインに投資をした投資家は、短期間に大きな利益を上げられる一方で、投資のタイミング次第では大きな損失に繋がることを意味しています。

このような理由から、仮想通貨はハイリスク・ハイリターンと言われ危険視する意見があります。

規制が強化される

国や政府の規制により、価格が暴落することがあります。

実際に2021年9月には、中国で仮想通貨取引の際に必要な計算をし、報酬を得るビジネスである「ビットコインマイニング」の規制や、仮想通貨を利用した決済や関連サービスの全面的な禁止をしたことで、ビットコインの価格が9%前後下落しました。

また、2022年８月にはアメリカでは、複数の送金データを混合しユーザーの匿名性を高めることでプライバシーを向上させる分散型ミキシングサービスの「トルネード・キャッシュ」を全面的に禁止する規制がありました。

現時点では、仮想通貨に対し規制をかけている国は多くありませんが、今後規制をかける国や政府が増える可能性もあるでしょう。

国際情勢の影響を受ける

国際情勢が変わることにより、価値が変動することがあります。

実際に、2021年9月にエルサルバドル共和国で法定通貨にビットコインが認められた影響を受け、ビットコインの価格が1日で約10％上下落しました。

また、2022年6月には米国で、物価の変動を表しインフレ率などがわかるCRI数値が発表され、金融引き締め政策やインフレの長期化が懸念材料となり価格が下落しました。

このように仮想通貨は、景気後退や金融市場の混乱などが発生した際には、仮想通貨への投資割合が減少し投資家からの需要が減ることにより価格が下落することがあります。

仮想通貨に将来性があると言われる理由

仮想通貨に将来性がないと言われる一方で、将来性に期待している意見もあります。

将来性が期待されている理由には、以下の4つがあります。

• 仮想通貨で決済できるお店の増加
• 送金手段になる可能性がある
• 大企業のブロックチェーン事業参入
• 投資家がビットコインを買い増し

それぞれ解説します。

仮想通貨で決済できるお店の増加

海外ではビットコインの売買ができるビットコインATMが増加していたり、仮想通貨で決済を行えるお店が増えています。

ビットコイン決済を取り入れている主な企業を紹介します。

• ケンタッキーフライドチキン
• ピザハット
• スターバックスコーヒー
• コカ・コーラ

このように有名企業がビットコインでの決済に対応していたりと日常で仮想通貨を利用する機会が増えています。

また、世界で３億人以上の利用者がいると言われている米決済企業の「PayPal」では、ビットコイン以外にもイーサリアムやライトコイン、ビットコインキャッシュなどの通貨でも決済することができるようになりました。

日本でもビットコインを始め、イーサリアムやリップル、モナコインといった通貨で決済できる店舗が増加しています。

今後もさらに仮想通貨決済を導入する店舗が増えていくと、需要が増え価格の上昇に繋がるでしょう。

送金手段になる可能性がある

仮想通貨は決済手段の他にも送金手段としても注目を集めています。

仮想通貨は法定通貨とくらべると送金速度が速く、数十分～数時間という短い時間で送金できます。

その中でも、リップルの送金時間は数秒と圧倒的な速さであるため、2種類の通貨間を橋渡しするブリッジ通貨として使われています。

仮に日本円をドルにできるだけ早く換えたい場合、日本円をリップルに換えてからドルに換えることで、直接日本円をドルに換えるよりも高速で換金できます。

さらに、送金手数料も法定通貨より低いため海外送金の手段として非常に効果的でしょう。

大企業のブロックチェーン事業参入

世界中で多くの大手企業がブロックチェーン事業への参入に取り組んでいます。

大手企業の参入事例を5つ紹介します。

• インスタグラム：仮想通貨NFTを投稿できるシステムを導入
•  メルカリ：「メルコイン」という暗号資産やブロックチェーン関係の事業に取り組む子会社の設立
• マイクロソフト：NFTを簡単に使えるようにする目的で作られたイーサリアムトークンのエンジンコインと提携
• Nike：実物のスニーカーと連携したNFTの販売、利用者がアバターを使って仮想生活を送れる「メタバース」関連事業の買収
• ディズニー：事業を支援するプログラムに「ポリゴン」と呼ばれるイーサリアムの課題解決を目的として作られた通貨を選出

大手企業の参入は、ブロックチェーン事業が期待されている証であり、今後さらに新規企業の参入も十分考えられるでしょう。

仮想通貨に将来性が「ある」意見と「ない」意見をよく考えて取引に臨もう

この記事では仮想通貨の将来性について、「将来性がある」と言われる理由、「将来性がない」と言われる理由の両面を解説しました。

仮想通貨には、ハッキングのリスクや価格変動率が大きいと不安を感じさせる面もありますが、仮想通貨決済の導入増加や大手企業の参入など将来性を感じさせる部分もあります。

もし今後仮想通貨取引を行う予定がある、もしくはすでに取引しているという方は、仮想通貨の将来性についてあらためて考え、ご自身で納得された上で取り組むことが大切です。