40代のiDeCoのおすすめ配分は？｜ポートフォリオ例と商品の選び方

40代でiDeCoを始めると、60歳までの運用期間は11〜20年です。教育費や住宅ローンを抱えながら、株式にどこまで寄せるかで迷いやすい時期でもあります。

配分は、60歳までの残り年数と、iDeCo以外に持っている預貯金・退職金などの安定資産で株式の比率を決めるのが基本です。

40代の配分例3パターン、各枠に当てはまるマネックス証券・松井証券・SBI証券の商品と信託報酬、配分を見直す時期が分かります。

3行要約

①40代の株式比率は60歳までの残り11〜20年とiDeCo以外の資産で決める目安
②安定重視は株式30〜40%、バランスは50〜60%、積極は80〜100%の配分例
③商品は信託報酬の低いインデックス型とバランス型、見直しは年1回の点検

40代のiDeCoのおすすめ配分

40代のiDeCoの配分は、60歳までの残り年数と、iDeCo以外に持っている安定資産の量で株式の比率を決めるのが基本です。iDeCoの受取額は運用成績で変わるため、どの商品にどれだけ掛金を振り分けるかが結果を左右します。

元本確保商品や投資信託など、値動きの大きさが違う商品にどう組み合わせて掛金を振り分けるかを決めるのが資産配分です。配分は後から変更できるので、最初に決めた比率で将来が固定されるわけではありません。

出典：iDeCo公式サイト『運用の成果を左右する！資産配分の重要性と手法を知ろう』

40代の運用期間は60歳まで11〜20年

40歳で始めれば60歳まで20年、49歳で始めれば11年の運用期間があります。同じ40代でも、始める年齢で運用できる年数に9年の差が出ます。

受け取りを始める時期は、60歳から75歳になるまでの間で選べます。受け取りを遅らせれば、その分だけ運用を続けることもできるでしょう。

60歳から受け取るには、60歳になるまでの通算加入者等期間が10年以上必要です。40代のうちに加入して60歳まで続ければ、10年以上を満たせます。10年に満たない場合は、受け取れる年齢が繰り下げられます。

加入できる年齢と掛金の上限は、2026年12月1日から見直されます。60歳以降に掛金を出せる人の範囲も広がるため、自分の区分は限度額引き上げの記事で確かめてください。

出典：iDeCo公式サイト『iDeCo（イデコ）の加入資格・掛金・受取方法等』、厚生労働省『2025年の制度改正』

40代の確定拠出年金の株式の割合

株式の比率は、始める年齢とリスクの取り方の組み合わせで目安を置けます。値下がりから回復するのを待てる年数が長いほど、株式を多めにできるという考え方です。

開始年齢	運用期間	安定重視	バランス	積極
40〜44歳	16〜20年	株式40%	株式60%	株式90%
45〜49歳	11〜15年	株式30%	株式50%	株式80%

※表の比率は本記事の例示です。将来の運用成果を示すものではなく、特定の商品の購入を勧めるものでもありません。

公的な物差しとしては、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の基本ポートフォリオがあります。国内債券・外国債券・国内株式・外国株式を各25%とする配分で、2025年4月1日から適用されています。

株式の比率に直すと50%で、表のバランスに近い水準になります。公的年金の積立金を運用するための配分なので、個人のiDeCoにそのまま当てはめる必要はありません。

出典：GPIF『基本ポートフォリオの考え方』

40代と他の年代の配分の違い

40代は、株式を中心にしたまま安定資産を入れ始める時期です。60歳まで30年以上ある20代・30代は株式中心の配分例が中心で、20代・30代の配分は20代向けの記事で扱っています。

50代は受け取りまでの年数が短くなるため、株式の比率をさらに下げる考え方が中心です。50代の配分例と50歳からの始め方は、50代向けの記事を参考にしてください。

40代のiDeCoのポートフォリオ例

40代のポートフォリオは、株式の比率で安定重視型・バランス型・積極型の3つに分けられます。株式を増やした分だけ債券と元本確保型を減らす関係で、どの型も合計は100%です。

タイプ	株式	債券	元本確保型	組み合わせる商品	向く人
安定重視型	30〜40%	40〜50%	20%	全世界株式＋国内債券・先進国債券＋定期預金	教育費や住宅ローンの負担が大きく、iDeCo以外の預貯金が少ない人
バランス型	50〜60%	30〜40%	10%	全世界株式＋先進国債券＋定期預金、またはバランス型ファンド	預貯金と退職金の見込みがあり、値下がりも受け入れられる人
積極型	80〜100%	0〜20%	0%	全世界株式または米国株式が中心	退職金・企業年金・預貯金などの安定資産をiDeCo以外で持つ人

※配分の数値は例示です。運用の成果を約束するものではありません。

安定重視型（株式30〜40%）

安定重視型は、株式を3〜4割に抑え、残りを債券と元本確保型に振り分けます。値下がりの幅を小さくする代わりに、値上がりしたときの伸びも小さくなります。

教育費のピークや住宅ローンの返済が重なる40代で、iDeCoの残高が大きく下がると積み立てを続けにくい人に向く型です。元本確保型を2割置けば、資産全体の振れ幅をさらに抑えられます。

バランス型（株式50〜60%）

バランス型は、株式を5〜6割、債券を3〜4割にする配分です。GPIFの基本ポートフォリオの株式50%に近く、40代の配分を考える起点にしやすい型といえます。

自分で比率を保つのが手間なら、複数の資産を1本に組み込んだバランス型ファンドで代わりにする方法もあります。

積極型（株式80〜100%）

積極型は株式を8割以上にする配分で、40代前半に始めて運用期間を20年近く取れる人に向きます。値下がりした局面でも積み立てを続け、回復を待てることが前提です。

60歳の時点で相場が下がっていると、受け取る額も下がった状態になります。積極型を選ぶなら、50代に入ってから株式を減らす計画まで決めておくと配分がぶれにくいでしょう。

iDeCo以外の資産を含めた配分の決め方

iDeCoの配分は、iDeCoの中だけで完結させる必要はありません。預貯金・保険・退職金などで安定資産を持っているなら、iDeCo側の株式比率を上げても資産全体の振れ幅は抑えられます。

反対に、老後資金の大半をiDeCoで用意する人は、iDeCoの中で債券や元本確保型を持つ意味が大きくなります。NISAとの資金の分け方はNISAとiDeCoの違いの記事にまとめました。

40代のiDeCoの商品の選び方

iDeCoの運用商品は、元本確保商品と投資信託の2つに大きく分かれます。投資信託は国内株式型・国内債券型・外国株式型・外国債券型、それに複数の資産を組み合わせたバランス型などに分類されます。

出典：iDeCo公式サイト『運用の成果を左右する！資産配分の重要性と手法を知ろう』

配分の中の定期預金・保険の位置づけ

定期預金や保険商品などの元本確保商品は、配分の中で値動きを抑える枠として使います。ポートフォリオ例では、安定重視型で2割、バランス型で1割を置きました。

元本確保型の種類や、元本割れになる場合については元本確保型の解説記事で扱っています。

インデックス型とアクティブ型の違い

インデックス型は株価指数などの指標に連動する成果を目指す投資信託で、アクティブ型は指標を上回る成果を目指して投資先を選ぶ投資信託です。iDeCo公式も、投資信託を選ぶ際はパッシブ型・アクティブ型の運用方法を把握するよう勧めています。

同じ債券に投資する商品でも、信託報酬は大きく違います。SBI証券の一覧では、アクティブ型のSBI-PIMCO 世界債券アクティブファンド（DC）が年0.8294%、インデックス型のeMAXIS Slim 先進国債券インデックスが年0.154%以内です。

出典：SBI証券『運用会社別セレクトプラン商品一覧』

20年運用で差が出る信託報酬

信託報酬は、投資信託を持っている間、ファンドの資産から差し引かれる費用です。残高が1,000万円なら、年0.1%で年1万円、年1.0%で年10万円の負担になる計算です。

iDeCoで20年持つ前提なら、この差が毎年積み重なります。信託報酬の金額の考え方はNISAの始め方の記事で、iDeCoの口座にかかる手数料は金融機関の比較記事で扱っています。

出典：マネックス証券『iDeCo（イデコ）商品一覧』

バランス型ファンド1本で組む方法

バランス型ファンドは、1本の中で複数の資産に分散して投資する投資信託です。投資信託1本を選ぶことでも資産配分ができる、という点はiDeCo公式も示しています。

たとえばeMAXIS Slim バランス（8資産均等型）は、日本と世界の株式・公社債・リートの計8資産に分散するインデックスファンドで、信託報酬は年0.143%以内です。

SBI証券のSBIグローバル・バランス・ファンドは、基本配分比率が当初は債券60％、株式40％です。株式40%は安定重視型の上限と同じ水準で、信託報酬は年0.2525%程度となっています。

iFree 年金バランスは、GPIFの基本ポートフォリオに近づけることを目標に、国内外の株式と債券に分散投資するファンドです。信託報酬は年0.1749%で、バランス型の配分を1本でそろえたい人の候補になります。

出典：SBI証券『運用会社別セレクトプラン商品一覧』、iDeCo公式サイト『運用の成果を左右する！資産配分の重要性と手法を知ろう』

40代の配分に使う代表的な商品

国内債券と全世界株式（オール・カントリー）の枠では、3社の取扱いに差があります。SBI証券の2026年8月26日時点のセレクトプラン商品一覧には、国内債券型のファンドとeMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）が載っていません。

資産クラス	商品名	信託報酬（年率・税込）	マネックス証券	松井証券	SBI証券
全世界株式	eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）	0.05775%以内	取扱いあり	取扱いあり	掲載なし（eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）0.05775%以内を掲載）
米国株式	eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）	0.0814%以内	取扱いあり	取扱いあり	取扱いあり
先進国株式	eMAXIS Slim 先進国株式インデックス（除く日本）	0.09889%以内	取扱いあり	取扱いあり	取扱いあり
国内債券	三菱UFJ 国内債券インデックスファンド（確定拠出年金）	0.132%	取扱いあり	取扱いあり	掲載なし
先進国債券	eMAXIS Slim 先進国債券インデックス（除く日本）	0.154%以内	取扱いあり	取扱いあり	取扱いあり
バランス型	eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）	0.143%以内	取扱いあり	取扱いあり	取扱いあり
元本確保型	定期預金	—	みずほDC定期預金（1年）	みずほDC定期預金（1年）	SBI新生DC定期（1年）
公式サイト	—	—	マネックス証券のiDeCo	松井証券のiDeCo	SBI証券のiDeCo

信託報酬はファンドごとに決まっていて、どの金融機関で持っても率は同じです。表の率と商品名はマネックス証券の商品一覧の値と表記で、SBI証券の一覧に載っている率とも一致します。

SBI証券の商品ラインナップの全体はSBI証券のiDeCo商品の記事で、各社の商品数の比較は金融機関の比較記事で扱っています。

出典：マネックス証券『iDeCo（イデコ）商品一覧』、松井証券『取扱商品一覧』、SBI証券『運用会社別セレクトプラン商品一覧』

家計の状況別の40代の配分

iDeCoは加入後、原則60歳以降の受給年齢になるまで資産を引き出せません。教育費や住宅ローンに使うお金とは分け、60歳まで使わないお金で配分を決めるのが前提です。

出典：iDeCo公式サイト『よくあるご質問』

教育費や住宅ローンがある人

生活防衛資金を手元の預貯金で先に確保し、残りをiDeCoに回す順番で考えます。掛金は月5,000円から1,000円単位で決められ、変更できるのは1年に1回までです。

出費が増える時期は掛金を下限近くに抑え、配分は安定重視型かバランス型にすると、値下がりしたときの家計への影響を見積もりやすくなります。iDeCoのデメリット全般はデメリットの記事にまとめています。

出典：iDeCo公式サイト『iDeCo（イデコ）の加入資格・掛金・受取方法等』

独身の人と共働きの夫婦

40代独身のポートフォリオは、扶養する家族がいない分、自分の生活防衛資金と老後資金の割合で決められます。預貯金を確保したうえで運用期間を15年以上取れるなら、バランス型から積極型の範囲が選択肢になります。

共働きの場合は、夫婦がそれぞれ自分のiDeCoを持ちます。2人の配分を同じにする必要はなく、片方を安定重視型、もう片方をバランス型にして世帯全体の振れ幅を調整する方法もあります。

退職金や企業年金がある人

勤務先に退職金や企業年金がある人は、それを老後の安定資産として数えられます。受け取る額を見込める退職金があるなら、iDeCo側は株式の比率を高めに置く考え方も成り立ちます。

勤務先の企業型DCでも株式中心に運用している場合は、企業型DCとiDeCoを合わせた株式の比率で確かめてください。企業型DCとiDeCoの併用やマッチング拠出は、別の記事で扱っています。

40代のiDeCoの積立額の試算

掛金を月1万円、運用利回りを年3%と仮定して、40代で始める年齢ごとに積立額を試算しました。同じ月1万円でも、掛金の合計は20年で240万円、11年で132万円です。

運用期間	開始年齢の目安	掛金の合計	年3%で運用した積立額	うち運用益
11年	49歳	132万円	約156万円	約24万円
15年	45歳	180万円	約227万円	約47万円
20年	40歳	240万円	約328万円	約88万円

※年3%は試算のための仮定です。毎月の掛金を月複利で運用した単純計算で、手数料・税金・運用期間中の値動きを含みません。将来の受取額を約束するものではありません。

年3%で運用できた場合、20年の積立額は11年の約2.1倍です。掛金の合計の差は約1.8倍なので、運用期間の差が積立額の差をさらに広げます。

掛金の上限は加入区分で違い、上限額は限度額引き上げの記事、掛金で軽くなる税金は年収別の節税額の記事にまとめています。掛金別・利回り別の受取額は、シミュレーションの記事で扱っています。

受取開始は60〜75歳の間で選べる

受け取りを始める時期は、60歳から75歳になるまでの間で選べます。受け取りを遅らせれば、その分だけ資産を運用する期間が延びます。

49歳で始めて運用期間が11年の場合でも、受け取りを65歳まで遅らせれば運用期間は16年になります。60歳以降に掛金を出せるかどうかは加入資格で決まるため、運用だけを続ける期間になる場合があります。

出典：iDeCo公式サイト『iDeCo（イデコ）の加入資格・掛金・受取方法等』

40代のiDeCoの配分変更とリバランス

iDeCoの運用商品は、金融機関が提示する範囲の中で基本的にいつでも変更できます。これから払う掛金の配分を変える操作と、持っている資産を売って別の商品に替える操作があり、2つの手順は50代の配分の記事で扱っています。

売却から購入までの日数や元本確保型を解約するときの注意点は、デメリットの記事にまとめました。

出典：iDeCo公式サイト『よくあるご質問』

40代で配分を見直す時期

見直しの時期は、年1回の定期点検と、目標の配分から大きくずれたときの2つに分けて考えます。値上がりした資産の比率が膨らむと、意図したよりも株式に寄った配分になるためです。

たとえばバランス型で株式を60%にしていても、株式が値上がりして70%を超えたら、債券の比率を戻す目安になります。ずれの幅を5〜10ポイントと決めておくと、相場が動くたびに迷わずに済みます。

iDeCo公式も、定期的に運用状況を確認し、必要に応じて運用商品を変更するよう呼びかけています。

出典：iDeCo公式サイト『iDeCo（イデコ）の加入資格・掛金・受取方法等』

家計が変わったとき

子どもの進学、住宅の購入、転職などで家計が変わったときも見直しの時期です。教育費の出費が増える時期に積極型のままだと、値下がりしたときに積み立てを続けにくくなります。

転職で企業型DCに加入した場合は、iDeCoと企業型DCを合わせた配分で確かめ直してください。

50代に向けて株式比率を下げる時期

受け取りを始める5〜10年前から、株式の比率を段階的に下げていく考え方があります。60歳から受け取るなら、50代に入る前後から少しずつ債券と元本確保型を増やす流れです。

一度に切り替えると、そのときの相場の水準で結果が決まってしまいます。数年に分けて比率を動かせば売る時期を分散でき、50代の具体的な配分は50代向けの記事が参考になります。

40代のiDeCoを始める証券会社

マネックス証券・松井証券・SBI証券の3社は、いずれも運営管理手数料が0円です。違いは商品数と、配分例に使う商品の取扱いに出ます。

証券会社	運営管理手数料	商品数	国内債券インデックス	全世界株式（オール・カントリー）	公式サイト
マネックス証券	0円	商品一覧の掲載29本	取扱いあり	取扱いあり	マネックス証券のiDeCo
松井証券	0円	40種類（法令上は31商品）	取扱いあり	取扱いあり	松井証券のiDeCo
SBI証券	0円	セレクトプランの掲載37本（2026年8月26日時点）	掲載なし	掲載なし	SBI証券のiDeCo

運営管理手数料のほかに、国民年金基金連合会の手数料105円が各社共通でかかります。連合会の手数料は2027年1月の口座引落し分から変わり、手数料の内訳や銀行を含めた比較は金融機関の比較記事にまとめました。

国内債券まで自分で組み合わせるならマネックス証券か松井証券、バランス型ファンドや先進国債券で組むなら3社のどれでも配分例をそろえられます。

マネックス証券のiDeCoの手数料と商品はマネックス証券の公式サイトで確かめられます。

松井証券のiDeCoの40種類の商品は松井証券の公式サイトの商品一覧が参考になるでしょう。

SBI証券のセレクトプランの内容はSBI証券の公式サイトに載っています。

出典：マネックス証券『iDeCo（イデコ）の各種手数料』、松井証券『手数料』、SBI証券『個人型確定拠出年金 iDeCo（イデコ）』

40代のiDeCoのよくある質問

40代からiDeCoを始めるのは遅い？

40代で始めても、60歳まで11年以上の運用期間を取れます。掛金は払った年の小規模企業共済等掛金控除として課税所得から差し引かれ、所得税と住民税が軽くなる点も40代で始める理由になります。

出典：iDeCo公式サイト『よくあるご質問』

40代はiDeCoを株式100%で運用してもいい？

株式100%の配分も選べます。ただし60歳の時点の相場で受取額が大きく変わるため、退職金や預貯金などの安定資産をiDeCo以外で持っていることが前提です。

株式100%にするなら、50代以降に株式を減らす計画を合わせて決めておくと、受け取り直前の値下がりに備えやすくなります。

40代独身のポートフォリオは？

扶養する家族がいない40代独身は、生活防衛資金を確保できればバランス型から積極型を選びやすい立場です。共働き世帯との違いは、家計の状況別の配分で確かめてください。

楽天証券での40代の配分は？

楽天証券のiDeCoでも、配分の考え方は変わりません。楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド、たわらノーロード先進国債券、ニッセイ・インデックスバランスファンド（４資産均等型）＜購入・換金手数料なし＞などがあります。

これらを全世界株式・先進国債券・バランス型の各枠に当てはめれば、ポートフォリオ例と同じ配分を組めます。

出典：楽天証券『商品一覧』

企業型確定拠出年金の40代の配分は？

企業型DCでも、残り年数と他の資産で株式の比率を決める考え方は同じです。商品は勤務先の企業型DCが用意したラインナップから選ぶため、同じ資産クラスの中で信託報酬が低い商品を探すことになります。

まとめ

40代のiDeCoの配分は、60歳までの残り11〜20年と、iDeCo以外の安定資産の量で株式の比率を決めます。配分例は安定重視型が株式30〜40%、バランス型が50〜60%、積極型が80〜100%です。

商品は信託報酬の低いインデックス型を各枠に当てるか、バランス型ファンド1本で組みます。年1回の点検と、50代に向けて株式を段階的に減らす計画まで最初に決めておくと、配分がぶれにくくなります。

40代のうちに始めれば、60歳から受け取るための10年以上の加入期間を満たせます。運営管理手数料0円で配分例の商品をそろえられる証券会社には、マネックス証券・松井証券・SBI証券があります。

各社の手数料と商品は、マネックス証券・松井証券・SBI証券の公式サイトで確かめてください。