クレジットカードは何枚まで持てる？平均保有枚数と複数持ちの注意点

クレジットカードは何枚まで持てるのか、平均で何枚くらい持っているのか気になる人もいるでしょう。
クレジットカードの保有枚数に一律の上限はなく、複数枚を持つこともできます。国内の発行枚数は増加傾向にあり、弊社が実施したアンケート調査でも、カードを2枚以上持っている人が一定数いることがわかりました。
この記事では、クレジットカードの保有枚数の実態や複数枚を持つメリット・デメリット、使わないカードの整理方法について解説します。

3行要約

①クレジットカードの保有枚数に一律の上限なし
②発行枚数3億2,057万枚を20歳以上の人口1億429万人で割った参考値が1人当たり3.1枚
③複数枚を持っている人は49.2%、1枚だけの人は25.0%

クレジットカードは何枚まで持てる？

保有できるクレジットカードの枚数には、一律の上限が設けられているわけではありません。

ただし、複数枚のカードを申し込む場合は、それぞれのカードで審査を受ける必要があります。審査結果によっては、申し込んだすべてのカードが発行されるとは限らないためです。

保有できる枚数を考える際は、単純に「何枚まで」という数字だけで判断するのは難しいでしょう。ここでは、日本クレジット協会の統計や弊社が実施したアンケート調査をもとに、クレジットカードの保有枚数に関する実態を見ていきます。

保有枚数の上限は公表されていない

クレジットカードの発行枚数における上限は公表されておらず、具体的に「○○枚以上は保有できない」という枚数は確認できません。各発行会社の公式サイトを見ても、クレジットカードの保有枚数について明確な上限は記載されていないのが現状です。

発行されているクレジットカードは3億2,057万枚

日本国内で発行されているクレジットカードは、2025年3月末時点で3億2,057万枚に達しています。前年と比べて2.2%増加しており、クレジットカードの発行枚数は増加傾向にあります。

一般社団法人日本クレジット協会の調査によると、発行枚数の内訳は次のとおりです。

項目	2025年3月末の発行枚数	前年比
クレジットカード総数	3億2,057万枚	2.2%増
家族カード	2,505万枚	1.0%増
法人カード	1,214万枚	3.8%増

この発行枚数を20歳以上の人口と比較すると、1人当たり約3.1枚という計算になります。ただしこの「3.1枚」は、20歳以上の人が実際に平均3.1枚のクレジットカードを保有していることを示す数字ではありません。

日本クレジット協会が公表している3億2,057万枚という発行枚数を、総務省統計局「人口推計」2025年3月1日時点の20歳以上の総人口1億429万人で割った参考値です。

また、計算に使った3億2,057万枚には、個人が利用する通常のカードだけでなく、家族カード2,505万枚と法人カード1,214万枚も含まれています。

したがって「20歳以上の人は平均3.1枚のカードを使っている」と解釈するのは適切ではない点に注意しましょう。あくまで国内の発行枚数を人口で割った参考値として見る必要があります。

出典：一般社団法人日本クレジット協会『クレジットカード発行枚数調査結果の公表について』

実際に1人が持っている枚数は1枚が最多

では、実際の利用者は何枚のクレジットカードを持っているのでしょうか。弊社が2026年4月に、全国の15歳以上の男女500人を対象として実施したアンケート調査では、以下の結果になりました。

保有枚数については、1枚のみという人が25.0%で最も多く、2枚が17.8%、4枚以上が19.2%と続きました。また、複数枚のクレジットカードを所有している割合は49.2%であり、約半数に上ることがわかります。

ここで気になるのが、先ほど説明した「1人当たり3.1枚という計算」と「1枚保有が最多」という結果が食い違っているように見える点です。その理由を以下にまとめました。

比較項目	1人当たり3.1枚	1枚保有が最多
数字の意味	国内で発行されたカードを人口で割った参考値	実際のカード保有者が何枚持っているかを調査した結果
算出・調査方法	発行枚数3億2,057万枚 ÷ 20歳以上の人口1億429万人	2026年4月に実施したネットリサーチ
対象	国内で発行されたクレジットカード全体	実際に回答したクレジットカード保有者
カードの範囲	家族カード・法人カードを含む	回答者本人が保有しているクレジットカードのみ
複数枚保有者の影響	複数枚保有する人がいることで平均値が上がる	保有枚数ごとの割合で示される

「3.1枚」という数値は国内の発行枚数から算出した参考値であるのに対し、「1枚保有が最多」という結果は実際の保有枚数を調査した結果です。そもそも数字の算出方法が異なるので、両者が一致しなくても矛盾はしていません。

クレジットカードを何枚持つべきかを考える場合は、こうした平均値だけで判断せず、カードをどのように使い分けたいのかを考えることが重要です。

関連記事：クレカは「持つのが当たり前」から「使い分け」の時代へ2枚目クレカの決め手とは？～性別・年代別・世帯年収別調査～

クレジットカードの適正な保有枚数

クレジットカードの適正な保有枚数は、人によって異なります。日常の支払いを1枚にまとめたい人もいれば、利用する店舗やサービスに合わせて複数枚を使い分ける人もいるためです。

弊社が実施したアンケート調査を元に、クレジットカードの保有枚数に関する実態を年代や世帯年収別に見ていきましょう。

複数枚を持っている人は半数（49.2%）

アンケート調査の結果、クレジットカードを複数枚持っている人は全500人中のうち246人でした。全体に占める割合は49.2%で、約半数が2枚以上のカードを保有している計算です。

一方、1枚だけ保有している人は25.0%でした。クレジットカードの保有枚数は一律ではなく、保有状況には違いがあることがアンケート結果からわかります。

年代が上がると保有枚数が増える

クレジットカードの保有枚数は、年代によっても違いがあります。アンケート調査では、年代が上がるにつれて複数枚を保有する人が増える傾向が見られました。

特に60代では、約4割が「4枚以上」のクレジットカードを持っていると回答しています。

この結果だけを見ると、年齢が高くなるほどカードを増やす人が多いように見えます。年齢によって生活スタイルや支出の内容が変わると、利用するカードの数にも違いが生じるのでしょう。

世帯年収によって保有枚数が変わる

世帯年収ごとの調査では、世帯年収300万円以下の層で「クレジットカードを持っていない」という回答が最も多くなりました。一方、世帯年収が700万円を超える層では、「4枚以上」を保有する人の割合が大きく増えています。

ただし、世帯年収が高いほどカードを多く持つべきという意味ではありません。世帯年収が同じでも、カードの利用目的が異なれば必要な枚数も変わります。

年収別の保有状況は適正枚数を決める基準というよりも、クレジットカードの使い方には収入や生活状況による違いがあることを示すデータとして捉えるとよいでしょう。

1枚のままでも問題がないケース

クレジットカードに関するアンケート調査はひとつの見方として参考になる一方、年齢や世帯年収だけで適正枚数を決められるものではありません。

クレジットカードを何枚まで発行すべきか迷ったときは、まず現在の1枚で不便があるかを確認すると判断しやすくなります。次の3つに当てはまる場合は、無理に2枚目を作る必要はありません。

1枚のままで問題がないケース	判断のポイント
決済できない場面がない	普段利用する店舗やネットサービスで、現在のカードを問題なく使えている。
利用可能枠が足りている	現在のカードの利用可能枠で普段の支払いに対応できている。
カードの管理を増やしたくない	カードが増えると、利用明細や支払日、年会費などの管理項目も増える。支払いをシンプルに管理したい場合は1枚に集約する方法もある。

現在のカードで決済におけるストレスがなく、管理にも負担を感じていないのであれば、1枚だけで足りる可能性もあります。

一方で、現在のカードでは対応できない決済や、特定の店舗・サービスで利用したい目的があるなら、2枚目を検討すると支払いを使い分けやすくなるでしょう。

2枚目を作ったきっかけと、カードを選ぶときに重視されている基準の調査結果はクレジットカード最強の2枚とは？で紹介しています。

2枚目に向くカードは、同じ記事で目的別の組み合わせを7通り比べました。年会費や還元率から候補を絞りたい場合は、そちらを参考にしてください。

クレジットカードを複数枚持つメリット

クレジットカードを複数枚持つと「国際ブランドごとに使い分けられる」「利用枠を分散できる」など、1枚では得られないメリットがあります。また、カードごとに異なる優待やサービス、旅行傷害保険なども利用できるので、用途に応じて使い分けられるのが魅力です。

国際ブランドを分けると支払える店が増える

クレジットカードはVisa、Mastercard、JCBなどの国際ブランドによって、利用できる加盟店が異なる場合があります。1枚目と異なる国際ブランドのカードを選ぶことで、支払いの選択肢を増やせるのがメリットです。

特に海外旅行でクレジットカードを使う場合、国や利用先によって利用できる国際ブランドが限られるケースがあります。異なる国際ブランドのカードを持っておくことで、1枚のカードだけに支払いを頼らずに済みます。

利用枠を分散できる

1枚のカードに支払いが集中すると、そのカードの利用可能枠を圧迫することがあります。別のカードを使える状態にしておけば、もしものときに支払いを分散できる点がメリットです。

ただし、同じカード会社で複数枚のクレジットカードを持つ場合、複数のカードで利用可能枠を共有する「共通枠」として管理される場合があります。複数枚を使い分ける場合は、各カードの利用可能枠だけでなく、発行会社による扱いも確認しましょう。

1枚が使えないときに支払い手段が残る

クレジットカードを複数枚持っていれば、普段使っているカードが利用できないときに、別のカードを利用できるのがメリットです。カードの読み取りエラーや利用可能枠の不足、海外旅行先でカードの国際ブランドに対応していないなど、不測の事態で役立ちます。

特に旅行や出張など、クレジットカードを使う機会が多い場面では、複数の支払い手段を用意しておくと万が一に備えられるでしょう。

付帯する優待やサービスを重ねられる

クレジットカードには、それぞれ異なる優待やサービスが付帯しているため、複数枚持つことで利用シーンに合わせて使い分けられます。

三井住友カード（NL）とリクルートカードを所有しているケースで考えてみましょう。高還元の対象となる店舗では三井住友カード（NL）を利用し、普段の買い物では基本還元率が1.2%のリクルートカードを使うといった分け方ができます。

一方で、優待や特典には対象となる店舗やサービス、利用条件などが設定されている場合があります。2枚目を作る前に、普段利用する店舗やサービスで使える特典があるか確認しておきましょう。

旅行傷害保険は補償が合算される場合がある

旅行傷害保険が付帯したクレジットカードを複数枚持つと、補償内容によっては複数のカードの保険が関係する場合があります。なお、複数のカードに同じ補償が付帯している場合でも、単純にすべての補償額を足し合わせられるわけではありません。

死亡・後遺障害については、複数のカードに保険が付帯していてもそれぞれの補償額を合算するのではなく、最も高い補償額が適用されるのが一般的です。一方で傷害・疾病治療費用などについては、複数の保険から補償を受けられる場合があります。

ただし、旅行傷害保険はカードによって、補償内容や保険の適用条件が異なります。「利用付帯」か「自動付帯」か、旅行代金をカードで支払う必要があるかなども確認が必要です。

複数枚のカードを持っているからといって、補償を合算できるとは考えず、各カードに付帯する旅行傷害保険の規定を事前に確認しておきましょう。

出典：エポスカード『海外旅行傷害保険』

クレジットカードを複数枚持つデメリット

クレジットカードを複数枚持つと、支払い方法や利用できるサービスの選択肢が増える一方で、カードごとの管理項目も増えます。カードを増やすことによるデメリットも踏まえて、各カードを使い分ける方法について考えてから追加を検討しましょう。

支払い日と口座残高の管理が増える

カードを複数枚使うと、それぞれの利用額や支払い日を確認する必要があります。カードごとに異なる口座を引き落とし先に設定している場合は、各口座ごとに支払額を用意する手間が生じるデメリットがあります。

利用するカードが増えるほど「いつ・どの口座から・いくら引き落とされるのか」を把握する手間も増えるので、支払い忘れや残高不足に注意が必要です。

ポイントが分散して使い切れなくなる

複数枚のクレジットカードを使うと、カードごとにポイントが貯まります。1つのポイントにまとめる場合と比べて、必要なポイント数まで貯まりにくくなるのがデメリットです。

また、ポイントには有効期限が設定されている場合もあるので、複数のポイントを貯める場合は残高や期限の管理も必要です。カードを増やす前に、どのポイントを中心に貯めるか決めておくとよいでしょう。

年会費の負担が重なる

年会費のかかるクレジットカードを複数所有すると、その数だけカードの維持費がかかります。2枚目以降のカードを選ぶときは、年会費の有無はもちろん、無料になる条件まで確認することが大切です。

また、カードを長期間使っていない場合は、年会費と利用頻度を照らし合わせて「保有し続ける必要があるか」を定期的に見直すとよいでしょう。

使っていないカードの不正利用に気づきにくくなる

複数枚のカードを持つと、普段ほとんど使わないカードが出てくることがあります。利用頻度が低いカードは明細を見る機会も減りやすいので、身に覚えのない利用があった場合に気づきにくくなるのがデメリットです。

2枚目を申し込む前の注意点と、2枚を使い分ける具体的な方法はクレジットカード最強の2枚とは？で解説しています。

使わないクレジットカードを整理する手順

クレジットカードを整理する際は、ポイントや継続中の支払いなどを確認し、解約後に困ることがないか整理してから手続きを進めます。

解約する前に確認すること

カードを解約する前には、現在の利用状況を一度確認しておきましょう。特にチェックしておきたいのは次の3点です。

確認する項目	内容
残っているポイント	カードを解約する前に、保有しているポイントの交換や利用を済ませておきましょう。
年会費が発生するタイミング	次回の年会費が発生するタイミングをカード会社に確認し、年会費が請求される前に解約しましょう。
継続的な支払いを別のカードへ変更する	電気・ガス・水道などの公共料金や、動画配信サービスなどのサブスクリプションにカードを登録している場合は、先に別の支払い方法へ変更します。

特に、毎月自動で決済されるサービスは忘れやすいので、カードの利用明細を確認しながら登録先をひとつずつ確認するとよいでしょう。

解約の手続きの流れ

必要な確認が終わったら、利用しているカード会社の方法に従って解約手続きを行います。

解約方法はカード会社によって異なり、Webの会員ページや電話などから手続きできるケースがあります。具体的な方法は、カード会社の公式サイトなどで確認しましょう。

また、解約前にはカードの利用残高も確認しておく必要があります。分割払いやリボ払いなどが残っている場合は、解約後の支払い方法や残高の扱いについて、カード会社に確認しておくと安心です。

手続きが完了したら、カードが利用できなくなっていることを確認し、不要になったカードは磁気ストライプやICチップなどを適切に処理して廃棄します。

解約せずに残す判断もある

使っていないカードだからといって、必ず解約する必要はありません。年会費がかからず将来的に使う可能性があるカードなら、予備の決済手段として残しておくのも選択肢のひとつです。

反対に、年会費がかかるのにほとんど利用していないカードは、毎年の維持費が発生するので今後も保有するのか見直すことをおすすめします。

解約するかどうかは年会費の有無や利用頻度、付帯サービスなどを確認し、今後も保有しておく必要があるかどうかを基準に判断しましょう。

クレジットカードの保有枚数に関するよくある質問

クレジットカードの保有枚数について、特に質問が多い4つをまとめました。

クレジットカードは何枚まで持てる？

クレジットカードの保有枚数に具体的な上限はありません。ただし、カードを新しく作る際は、それぞれのカード会社で申し込み条件や審査が行われます。

平均は何枚？

発行されているカードの総数を20歳以上の人口で割ると、単純計算では1人あたり約3.1枚です。ただし、家族カードや法人カードも含まれた数字なので、個人が実際に持っている枚数の平均として見ることはできません。

2枚同時に申し込める？

複数のクレジットカードを同じ時期に申し込むこと自体は可能です。ただし、申し込みに関する情報は信用情報機関に登録されるので、2枚同時に申し込むことが審査に影響する可能性があります。

使っていないカードは解約すべき？

年会費無料のカードであれば、予備の支払い手段や付帯サービスを活用する用途として保有しておく方法があります。解約する場合はポイントの残高や継続中の支払い、年会費の請求時期などを先に確認しておきましょう。

まとめ

クレジットカードの保有枚数に一律の上限はなく、複数枚を持つことも可能です。ただし、枚数を増やすほど支払いやポイント、年会費などの管理項目も増えるので、必要な枚数は人によって異なります。

2枚目のカードを作る場合は、1枚目では補えない用途を考えて選ぶことが大切です。ポイント還元率や普段利用する店舗、国際ブランド、年会費などを比較すると選びやすくなるでしょう。

自分の利用目的に合わせてカードごとの役割を決めることで、複数枚を無理なく使い分けやすくなります。